蓄電池

蓄電池は電気を貯める事ができる電池です。

皆さんの身の回りで使用している電気機器にも実は蓄電池が入っています。例えば、携帯電話・ノートパソコンなどです。バッテリーに電気を貯めておき、好きな時に貯めて、好きな時に使うことができるのです。

電気料金の値上がりが続いているなか、太陽光パネルと一緒に蓄電池を導入し、電力を自家消費することで電気料金を削減するご家庭も増えてきています。また、2018年9月6日に起こった北海道胆振東部地震では大規模な停電が起きたため、非常用電源として注目を浴びています。

この記事では、家庭用蓄電池を導入するメリットについて解説いたします。

蓄電池を導入するとどんなメリットがあるの?

蓄電池を導入すると具体的にどのようなメリットがるのでしょうか?いくつかありますが、主なメリットをみていきましょう。

蓄電池を使うメリット① 電気料金を安くできる

蓄電池で電気料金を安くする方法は、電気料金が安い夜間に電気を蓄電池に貯めておき、昼間にその電気を使うことです。これだけで、日々の電気料金を安くできます。

そのためには、電力会社との契約プランを変更する必要があります。「時間帯別電灯(※)」と呼ばれる種類の電気料金プランに契約すると、昼間と夜間で電気の単価が変わります。昼間の電気料金と夜間の電気料金の差が、経済メリットになります。

※ 東京電力の「スマートライフプラン」、関西電力の「はぴeタイム」など

蓄電池を使うメリット② 太陽光発電と組み合わせて効率アップ!

蓄電池は、太陽光発電やオール電化と組みあわせると、より効果的な使い方ができます。

家の屋根などにつける太陽光発電は、太陽の光で発電した後、余った電気(余剰電気)を電力会社に売ること(売電)ができます。(※)

※ 固定価格買取制度(FIT制度)を使う場合

太陽光発電と蓄電池の効果で、得られる利益は「普段使っている電気料金+売電することで得られる利益」となり、とってもおトクです。

10kW未満の家庭用太陽光発電の場合、固定価格買取制度では、売電価格が10年間変わらないことが約束されています。しかし、2019年には、初めて売電期間が満了となる家庭がでてきます。これを2019年問題と言います。売電期間が終わったあとの売電価格はとても安くなると予想されています。2018年11月現在、売電期間終了後の電気の売り先は保証されていません。

そのため、太陽光パネルを設置している家庭では、2019年以降、蓄電池を購入して電気を完全に自家消費する家庭が増えてくるでしょう。

ついに家庭用太陽光発電が「2019年問題」に直面! 電気が売れない今後の行方は

太陽光発電の電気をムダにしたくない人にとって、蓄電池はとても役に立つ存在なのです。

太陽光発電は蓄電池とセットでの購入が”断然”おトク!

蓄電池を使うメリット③ 停電時の非常用電源として有用

あまり知られてはいませんが、日本全国では毎月300件以上の停電が発生しております。

また、この記事の冒頭でも振れましたが、大きな震災などが発生すると長期間電気が使用できなくなり、当たり前だった日常のことができなくなります。

  • TVやパソコンが使えない
  • トイレが使えない。
  • 寒くても暑くても、エアコンが使えない
  • 冷蔵庫が使えない。
  • 介護設備(電動ベット等)が使えない
  • IP電話が使えず、家族と連絡が取れない
  • 携帯の充電ができずに、孤立する
  • 赤ちゃんが熱中症・脱水症になってしまう

電気は家族の暮らしを守るために、必要なライフラインです。

停電が起きてから蓄電池の購入を考えるのではなく、非常事態に備えて蓄電池を事前に準備することで、停電などの災害に強い家にすることができます。

蓄電池の価格は年々下がっている 補助金をうまく使おう

蓄電池の価格は、容量が小さい4kWhで約90万円、さらに大きな容量を求めれば、100万円や200万円を超える高額な買い物です。

しかし、2018年11月現在、家庭用蓄電池の購入に関する国からの補助金はありません。

ただし、住宅をZEH(ゼッチ)にするための蓄電池であれば、補助金の対象となっています。

ZEHとは、ネット・ゼロ・エネルギー・ハウスのことで、室内環境を快適にすることと、年間で消費する住宅のエネルギー量がおおむねゼロになることを目指す住宅です。

具体的には、壁などの断熱性を高めて空調が効きやすくなることや、再生可能エネルギーで電力を自給自足することが挙げられます。太陽光発電の電気エネルギーを夜の間も快適に使うため、蓄電池の購入費用や設置費用に補助が出るのです。

2018年度のZEHの補助金としては、個人が新築、あるいは改修するZEH住宅についての補助金があります。

最大で30万円、あるいは設備費の1/3までの金額がもらえます。

環境省 平成30年度のZEH(ゼッチ)関連事業(補助金)について

日本では、再生可能エネルギーの発電量を増やすとともに、住宅の省エネを進めていこうとしています。

特にZEHの普及に向けた取り組みを積極的に進めており、ZEHに使われる蓄電池への補助金は今後もしばらくは続くものと予想されます。

蓄電池の購入を検討するなら今

蓄電池は、蓄電池メーカーの努力やその普及に伴って価格が下落していくでしょう。そのとき、太陽光発電への補助金と同じ経緯をたどるなら、ある程度普及がすすみ、価格低下が十分に進んだと判断されれば、蓄電池への補助金は再び打ち切られるでしょう。

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