太陽光発電を自宅に設置するメリット・デメリットとは？

電気代の高騰や、災害への備えとして、太陽光発電の導入を考えている方も多いのではないでしょうか。

実際に太陽光発電を自宅に設置すると、年間の光熱費は大幅に削減できる上、余った電気を売却することで副収入にもつながります。

また、停電時にも電気を使うことができるため、災害時の備えにもなります。

このように、太陽光発電を自宅に設置することで多くのメリットを享受することが可能です。

しかし、メリットだけを見て安易に設置を決定するのは危険です。太陽光発電にも、設置費用やメンテナンス費用がかかるなど、事前に検討しておくべきデメリットもあります。

そこで、この記事では、太陽光発電の設置を検討している方向けに、自宅に設置するメリットと事前に把握しておくべきデメリットについて詳しく解説していきます。

太陽光発電の4つのメリット

太陽光発電を自宅に導入すると、電気代の削減や、副収入、災害の備えなどさまざまなメリットが享受できます。

それぞれ、どのようなメリットなのかを具体的に見ていきましょう。

メリット1：電気代を削減できる

太陽光発電を自宅に設置することで電気代が大幅に削減できます。

太陽光発電は、太陽の光を電気に変換し発電しているため、太陽光のある昼間にしか発電できないものの、生み出される電気の料金は0円です。

実際に、太陽光発電を自宅に設置することで、どれぐらい電気代が削減できるのかを簡単に計算してみましょう。

まず、一般的な住宅に取り付けられる太陽光発電の場合は3kW〜5kW程度のものです。

屋根の向きや日照量の違い、使用する機器の違いなどによっても発電量は変わってくるので、あくまで参考になりますが、5kWの太陽光発電の場合の年間発電量は約5,000kW〜6,000kW程度と言われています。

実際に、環境省「令和元年度再生可能エネルギーに関するゾーニング基礎情報等の整備・公開等に関する委託業務報告書」によれば、5kWの太陽光発電を設置している住宅の年間発電量は、全国平均で約6,075kWとなっているので、ここでは約6,000kWと仮定します。

また、資源エネルギー庁「太陽光発電について」によれば、太陽光発電で作られた電気のうち、自宅での消費に回されている量が約31.2%となっています。

東京電力において一般的な住宅向けのプランである「従量電灯B 40A」の場合、基本料金とは別に、電気の使用に応じて次のような料金がかかってきます。

仮に一番安い約30円/kWで換算すると、年間56,160円程度の電気代を削減することができます。

また、蓄電池を合わせて導入すれば、発電した電気を一時的に貯めて使用できるので、さらなる電気代削減につながります。

メリット2：売電による収入を得られる

生み出された電気を、電力会社に売り、収入を得ることができるのも太陽光発電ならではのメリットです。

特に「固定価格買取制度（FIT制度）」と呼ばれる期間中（家庭用はFIT認定から10年間）は、国が定めた固定価格で電力会社が発電した電気を買い取ってくれるため、ある程度の副収入につながります。

FIT制度における2023年度〜2024年度の固定売電価格は1kWhあたり16円です。

実際に2023年に太陽光発電を自宅に設置したと仮定して、年間どれぐらいの売電収入を得ることができるのかを計算してみましょう。

環境省「令和元年度再生可能エネルギーに関するゾーニング基礎情報等の整備・公開等に関する委託業務報告書」によれば、5kWの太陽光発電を設置している住宅の年間発電量は、全国平均で約6,075kWとなっているので、ここでは約6,000kWと仮定します。

また、資源エネルギー庁「太陽光発電について」によれば、太陽光発電で作られた電気のうち、自宅での消費に回されている量が約31.2%となっているので、売電量を約68.8%と仮定します。

6,000kWの68,8%は4,128kWなので、固定売電価格が1kWあたり16円とすると売電収入は年間66,048円です。

このように、太陽光発電は自宅での電気代の削減だけでなく、売電による収入にもつながります。

しかし、FIT制度の買取価格は年々見直されており、将来的にはさらに低下する可能性があります。そのため、今現在の固定売電価格だけではなく、将来的に下がったと想定した場合、10年後にFIT制度が終わった場合など、あらゆるシチュエーションで売電収入は見積もっておくことが大切です。

住宅用の場合は、稼ぐ、というより、損をしない、という視点で売電収入を捉えると良いでしょう。

メリット3：災害時、停電時にも電気が使える

災害で停電になった場合でも電気を使えるというのも太陽光発電のメリットです。

地震や洪水などの自然災害の影響で、広範囲で電力供給が止まった場合でも、太陽光パネルが無事であれば、昼間は太陽光を利用して発電することができます。

しかし、1日に発電できる量は決まっているため、自由に使い放題という訳にはいきません。いざという時に家族で困らない程度の電気が使える程度に思っておきましょう。

そのため、太陽光発電を災害対策の一環として自宅に設置する場合は、蓄電池もセットで導入するのがおすすめです。

メリット4：CO2の排出がなく環境に優しい

太陽光発電は、発電過程で二酸化炭素（CO2）を排出しないクリーンなエネルギー源です。

石油などの化石燃料を利用した発電方法と比較して、環境への影響が小さいため、地球温暖化予防にもつながります。

つまり、太陽光発電を導入することで、持続可能な社会づくりに積極的に参加しているとも言えます。

太陽光発電の5つのデメリット

太陽光発電は、電気代の削減や売電収入、災害時の備えなどメリットも大きい半面、把握しておくべきデメリットもいくつか存在します。

デメリットは、主に設置費用や維持費がかかること、発電量が安定しないこと、住宅の条件によっては設置できないこと、反射光トラブルのリスクがあることなどです。

これらを事前にしっかりと把握しておき、事前に対策しておくことが重要です。では、それぞれ具体的に詳しく見ていきましょう。

デメリット1：86.4万〜144万円の設置費用がかかる

太陽光発電の設置には高額な初期投資が必要です。これが一番大きなデメリットと言っても過言ではありません。

実際に、太陽光発電の導入のハードルをあげているのが、この初期費用の高さです。そのため、設置前には必ず初期費用がどれぐらいで回収できるのかを実際に計算してみましょう。

たとえば、資源エネルギー庁「太陽光発電について」によれば、2023年度の太陽光発電設置費用の平均は1kWあたり28.8万円程度とされています。つまり、一般的な住宅に設置される太陽光発電は3kW〜5kWなので、約86.4万〜144万円程度の費用がかかる計算です。

「メリット1：電気代を削減できる」と「メリット2：売電による収入を得られる」での計算結果を用いると、5kWの太陽光発電で削減できる年間電気料金は約56,160円、見込める売電収入は年間66,048円になります。

つまり、年間122,208円分回収ができるということです。単純計算ではありますが、7年〜8年程度で初期費用を回収することが可能です。

順当にいけば8年目以降から経済効果（儲け）が得られるということになります。

初期投資は高額ですが、導入後は電気代の節約や売電収入によって徐々に費用を回収できるため、導入を検討する際には、その家庭の電力使用量や屋根の条件、地域の日照条件などを総合的に考慮し、「どれぐらいで回収できるのか」をしっかりシミュレーションしておきましょう。

早く初期費用を回収して、利益を出したい方は、タイナビにて一括見積もりを試してみてください。

また、国や自治体の補助金制度を利用することで、初期投資を抑えることができるケースもあります。

デメリット2：発電量が安定しない

太陽光発電は、次のように日照時間や天候、設置場所や角度に大きく左右されます。

このように、太陽光発電は設置したら一定の発電量が得られる訳ではなく、さまざまな環境要因に左右されます。そのため、常に一定量の電力を供給することができません。

そのため、自宅におけるすべての電気消費を太陽光発電だけでまかなうことは難しく、夜間や曇天時などの発電量が不足する時間帯には、電力会社から電気を購入する必要があります。

デメリット3：定期的な点検や交換が必要になる

太陽光発電にかかる費用は初期費用だけではありません。太陽光発電は、屋外で雨風にさらされた過酷な環境におかれています。そのため、太陽光発電を長期間にわたり効率よく続けるためには、定期的なメンテナンスが必要です。

そのたびにお金がかかってくるのもデメリットと言えるでしょう。

たとえば、発電効率を低下させる原因の1つであるパネル表面の汚れや枝葉などの清掃や、経年劣化した太陽光パネルや配線、パワコン、インバーターなどの機器の点検や交換などです。

このような定期点検には1回1～2万円程度、太陽光パネルの清掃は1回3～6万円程度、パワコンの交換には20～30万円(工事費込)程度、電子基盤やファンなどの部品の交換には5～10万円程度の費用がかかります。

デメリット4：屋根の向きや構造によっては設置できない

太陽光発電がどこにでも設置できるとは限りません。

太陽光発電を設置できない典型的な例が、古い住宅や軽量な材料で建てられた家などです。

太陽光パネルを支えるための十分な強度が確保できない屋根の構造をしている場合には、安全性の観点から設置することができません。
どうしても設置したい場合には、補強工事が必要になり、追加の工事費用がかかってきてしまいます。

住宅の屋根に取り付ける場合には、地目については気にする必要はありませんが、売電収入目的で自分の持っている未利用の田畑に太陽光発電を設置しようと思っても出来ないので、十分注意しましょう。

さらに、住宅の置かれた環境によっては、十分な発電量を確保できない可能性があります。

太陽光発電の設置検討の際には、専門の業者に事前調査を依頼し、まずは「自宅に太陽光発電が設置できるのかどうか」「十分な発電量が見込めるのかどうか」をチェックしましょう。

デメリット5：反射光トラブルのリスクがある

太陽光発電の設置において、しばしば見落とされがちなのが、太陽光パネルの反射光によるトラブルの可能性です。

太陽の光をできる限り当てられる角度、方角での設置が望ましい太陽光発電ですが、設置角度や方角によっては反射光が発生し、近隣のマンションやビル、住宅などの居住環境を悪化させる原因となることがあります。

反射光の向きは、太陽の位置によって変わります。そのため、季節や時間帯によっても影響の度合いが変わり、一度トラブルになると解決が困難な場合も多い傾向があります。

このような反射光トラブルを未然に防ぐためには、事前にシミュレーションを行い、太陽光パネルの反射光が周囲にどのような影響を与えるかを検討することが大切になってきます。

また、パネルの表面に反射を抑えるコーティングを施したり、設置角度を調整したりすることも反射光の影響を最小限に抑える工夫として有効です。

費用を抑えて太陽光発電を導入・運用する7つのポイント

これまで太陽光発電のメリット・デメリットについて解説してきましたが、太陽光発電のリスクを一言でいうと、経済面での損失です。

つまり、初期費用やメンテナンス費用などが削減できた電気代や売電収入を上回り、経済的な損失を被ってしまうことが最大のリスクなのです。

言い換えると、このリスクを解消できれば、太陽光発電には電気代の削減や売電収入などのメリットしかありません。

そのため、これから太陽光発電の設置を検討するのであれば、できる限り初期費用とメンテナンス費用を安く抑え、削減できる電気代と得られる売電収入を最大化するような、賢い運用をしていくことが重要です。

特に、FIT制度による固定売電価格は年々減少傾向にあります。

このまま下がり続けていくことが想定されるので、今後は特に太陽光発電による経済効果を賢く出していく人と、そうでない人がより明確に分かれてくると考えられます。

太陽光発電の経済効果を120％発揮するためにも、ぜひ設置前に以下の導入・運用のポイントを押さえておきましょう。

信頼できる施工業者を選ぶ

太陽光発電の設置において、初期の段階で最も重要となるのが「信頼できる施工業者を選ぶこと」です。

なぜなら、優良な施工業者は、適正な価格で高品質なサービスを提供し、無駄なコストを発生させないからです。

また、太陽光発電導入前の詳細なシミュレーションや、発電効率の高い位置への設置、設置後のアフターフォローやリパワリングの提案などに至るまで一貫してサポートしてくれるため、将来的に発生するかもしれない問題や追加費用のリスクを最小限に抑えることにつながります。

施工業者の選定時には、以下のポイントをチェックするのがおすすめです。

• 業者の実績や評判：過去の施工例や顧客からのフィードバック
• 技術力と専門知識：太陽光発電システムに関する深い知識と経験の有無
• アフターサービス：太陽光発電施設の保守・メンテナンスやトラブル対応体制
• 費用の透明性：見積もりが詳細かつ明確
• 電話やメールの対応：迅速かつ丁寧な対応かどうかをチェック

複数の業者から見積もりをとる

太陽光発電の施工業者を選ぶ際は、複数の業者から見積もりを取ることが重要です。

複数社の見積もりを比較することで、各業者の価格や提案内容の違いを明確に把握でき、より適正な価格で質の高いサービスを選択することが可能になります。

また、見積もりを比較する際には、以下のポイントに着目しましょう。

• 同じ条件で見積もりを依頼：システムの規模や仕様など、比較対象となる条件を統一
• 費用の内訳の確認：設置費用だけではなく、メンテナンス費用や保証内容も含めたトータルコストを確認
• 提案内容を比較：価格だけでなく、提案される太陽光設備の性能やアフターサービスの充実度も比較

PPAやリースを活用して初期費用を抑える

太陽光発電の設置には高額な費用がかかるため、中には初期費用の捻出が難しいという方もいらっしゃるかと思います。

そんな時には、PPA（Power Purchase Agreement、電力購入契約）やリースの活用を検討してみましょう。たとえば、東京電力グループが運営する「エネカリ」などが有名です。

PPAは、電力会社がユーザーの家の屋根を借りて太陽光発電設備を設置し、そこで発電された電力を一定期間購入する契約です。

自分の設備ではないので、太陽光発電の設置・運用・メンテナンスはすべてサービス提供者が行います。

一方で、リース契約の場合、契約期間中は太陽光発電の所有権はリース会社にありますが、月々のリース料を支払うことでその太陽光発電を自由に使用できます。

また、契約満了後には、一定の条件で太陽光発電施設の譲渡や契約の更新が可能です。PPAに比べると経済的メリットが大きい方法と言えるでしょう。

このように初期費用が払えない場合、リース契約やPPAを利用することで、初期投資を大幅に抑えながら太陽光発電システムを導入できます。

しかし、長期的な運用を考えるのであれば、初期費用を支払って購入する方が経済的な効果が高くなります。「初期費用が払いたくないから」という短絡的な視点で選ばないように注意しましょう。

国や自治体の補助金・助成金を活用する

太陽光発電システムの導入費用を抑えるための手段の一つとして、国や自治体が提供する補助金制度の活用があります。

これらの補助金は、再生可能エネルギーの普及を促進する目的で設けられており、太陽光発電システムの設置にかかる費用の一部を補填してくれるものです。

たとえば、東京都では、すでに申請が2024年3月末で締め切られてしまいましたが、以下のような補助金が設けられています。

補助金や助成金の要件を満足するのであれば、お得に太陽光発電設置ができるため、積極的に活用していきましょう。

3月末までに申請が間に合わなかった方…。安心してください。「補助金を活用して太陽光設備を設置検討していたのに…」という方に朗報です。

実は、上記同様の補助金申請が令和6年の5月末からスタートします。

補助金の申請のためには、設置業者からの「見積書」の添付が必須です。
そのため、すでに令和6年5月末申請に向けて、タイナビでも見積もり依頼が増えています。

補助金はなくなり次第終了なので、早い者勝ちです。遅い申請だと工事の順番待ちで、夏の電気代値上げに間に合わない可能性もあります。

補助金をもらっての太陽光発電設備の設置を検討をしている方は申請前に相場価格を確認し、早めに見積もり依頼を取りましょう。

タイナビなら簡単なフォーム入力で無料見積もりが素早くできます。

蓄電池を導入する

FIT制度が10年で終わってしまうと、売電価格が一気に下がり、そのタイミングで一気に経済効果が悪くなってしまいます。
そこで、FIT制度終了を見据えて、蓄電池の導入を検討しましょう。

売電収入が減ってしまったのであれば、蓄電池導入により自家消費を増やすことで電気代の削減量を増やすのが賢い運用方法です。

蓄電池を導入すれば、日中に発電した電力を一時的に貯めて、夜や悪天候の日など発電が十分に行えない時にも電気を使用することができます。

自家消費率を最大限高め、電気購入を節約することができれば、売電価格の値下がり分を補填することができます。

特に、電気代が高騰し、FIT（固定価格買取制度）の買取価格が下がってきている昨今では、自家消費を最大化することが経済的な利益を高めるポイントです。

ハイブリッドパワーコンディショナーで修理交換費用が節約できる

太陽光発電の電力を家庭で利用する電気に変換させるための機器が「パワーコンディショナー（通称：パワコン）」です。

通常のパワーコンディショナーを、ハイブリッドパワーコンディショナーに変えることで、1台で太陽光発電と、蓄電池からの電気を一気に変換することができます。

ハイブリッドパワーコンディショナーは、太陽光発電のものと蓄電池のものをそれぞれ交換するよりも、交換や修理費用が1台で済むため、安くなります。

このように、できる限りかかる費用が少なくなるような細かい工夫を積み重ねていくことが重要です。

発電した電力を活用して、光熱費全体を節約する

太陽光発電から得られる電力を最大限活用し、電気代だけではなく、光熱費全体の節約を図ることも賢い運用のポイントです。

たとえば、「おひさまエコキュート」などの太陽光発電と連携した給湯器の導入によりガス代を削減するなどです。

また、太陽光発電の設置をきっかけに住宅をオール電化にすれば、住居全体の光熱費の削減につながります。

このように、ガス代などを含めた光熱費全体の削減を検討することも太陽光発電の経済効果の最大化に有効です。

新築時に太陽光発電の導入を検討する

既存の家に太陽光発電を設置するよりも、新築時から太陽光発電を設置した方が経済的メリットが高くなります。

なぜなら、新築の段階であれば、太陽光発電の設置のためにわざわざ足場を組んだり、追加工事を行う必要がないからです。

後から設置する場合に比べて設置コストを抑えることが可能になります。

また、新築の場合、屋根の向きや角度を太陽光発電に適した形に設計することも可能です。
これにより、発電効率を最大限に高めることができ、発電量を最大限高めることにつながります。

メリット・デメリットの両面を知り、賢く太陽光発電を導入しよう！

太陽光発電のメリット・デメリットは、ともにお金に関することが多くを占めています。

メリットばかりに目を向けて太陽光発電を導入・運用し、設置費用と点検・交換費用がかさみ、トータルで損失になってしまっては意味がありません。

賢く太陽光発電を導入・運用し、経済効果を最大限出していくためには、「これをやればOK」という訳ではなく、自分自身の状況に合わせて、今回ご紹介したような細かい工夫を積み重ねていくことが何より大切です。

これから太陽光発電の導入を検討している方は、まずは「そもそも我が家にとってメリットはあるのか」「どんな組み合わせが我が家に合っているのか」などから、検討してみてはいかがでしょうか。