太陽光発電を無料で設置できる！リースやPPAなど初期費用がかからない・安い方法を徹底解説

太陽光発電システムを導入したいと考えても、「初期費用が高くて手が出せない」あるいは「無料設置の広告を見たけれど本当に大丈夫なのか」と不安に感じる方もいるのではないでしょうか。

実際に、「0円設置」や「初期費用ゼロ」といった方法が存在しますが、その多くはPPA契約（電力購入契約）やリース契約などのビジネスモデルに基づいたものです。

これらの仕組みは詐欺的なものではなく、発電事業者やリース会社が初期費用を負担して太陽光発電システムを設置し、利用者が電気の購入やリース料の支払いを通じて、その費用を少しずつ返していくものです。

しかしながら、それぞれの仕組みを正しく理解しなければ、思っていたほどの節約効果は得られません。

この記事では、太陽光発電システムを無料で設置できるPPAやリースの仕組みやメリット・デメリットなどについて詳しく解説します。

太陽光発電は無料設置できる！

「太陽光発電システムが無料で設置できる」という広告を見て、詐欺ではないかと不安に感じる人もいるかもしれません。

しかし、実際に初期費用をかけずに太陽光発電を導入できる仕組みが存在します。

それが「屋根貸し」「PPA」「リース」という3つのモデルです。

これらはいずれも、太陽光発電システムの初期費用を事業者が負担する代わりに、契約者が屋根を貸したり、安価な電気を購入したり、リース料を支払ったりする形で成り立っています。

つまり、「無料設置」とは、「自分で初期費用を支払わない」という意味であり、太陽光発電システムを無償でもらえるということではありません。

これらの仕組みを利用すれば、初期費用を抑えながら太陽光発電システムを導入できます。

特にPPAやリースは、電気代の削減にもつながるため、環境意識が高い家庭や企業から注目されています。

【購入と比較】太陽光発電を無料設置する3つの方法

太陽光発電システムを導入するには、設備を自分で購入する方法のほかに、初期費用をかけずに導入できる3つの方法があります。

次の表では、「購入」と、無料設置の「屋根貸し」「PPA」「リース」の特徴を比較します。

以下では、太陽光発電システムを無料設置する「屋根貸し」「PPA」「リース」について詳しく見ていきましょう。

屋根貸し

太陽光発電の屋根貸しとは、建物の所有者が発電事業者に屋根を貸して、代わりに屋根の使用料（賃料）を受け取る契約形態のことです。

事業者は太陽光発電システム（太陽光パネルやパワーコンディショナなど）を設置・所有し、発電した電力を売電して設備投資を回収します。

建物の所有者は初期費用を負担することはありませんが、発電した電力を使用することも売電することもできません。

また、停電時に発電した電力を使うこともできません。

契約期間は一般的に20～30年程度で、設備の点検や故障時の修理などのメンテナンスは事業者が行い、契約終了後には設備は撤去されます。

なお、このモデルは売電単価が高かった時期に普及しましたが、現在は売電価格が下がってきて採算が取りにくくなっているため、導入メリットはほとんどなくなっています。

屋根貸しのメリット

屋根貸しのメリットをまとめると、次の2つです。

• 初期費用・メンテナンス費用・修理費用がかからない
• 屋根使用料（賃料）が得られる

屋根貸しのデメリット

一方、屋根貸しのデメリットをまとめると、次の3つになります。

• 長期契約を結ぶ必要がある
• 太陽光発電の電力を自家消費できず、電気代の節約にならない
• 一般的に契約終了後は撤去されるため、自分の所有にはならない

PPA

太陽光発電のPPA（Power Purchase Agreement）とは、PPA事業者が建物の屋根に設置した太陽光パネルで発電した電力を購入する契約形態のことです。

太陽光発電システム（太陽光パネルやパワーコンディショナなど）の所有者は事業者であり、設備の点検や故障時の修理などのメンテナンスも事業者が行います。

利用者は太陽光で発電された電力を、一般的な電力会社より安い電力単価で購入できるため、初期費用なしで電気代の削減効果を得ることが可能です。

事業者は、利用者への電力販売と余剰電力の売電収入によって設備投資を回収します。

契約期間は10～20年程度で、契約終了後に設備は撤去されることが一般的です。

PPAはもともと法人向けの仕組みとして広まりましたが、最近では住宅用でも利用が進んでいます。

2021年以降の電気料金の高騰も背景となり、一般家庭でも電力コストを抑える選択肢として注目されています。

PPAのメリット

PPAのメリットとしては、次の4点を挙げることができます。

• 初期費用・メンテナンス費用・修理費用がかからない
• 一般的な電力会社より安い単価で電気を購入でき、電気代が削減できる
• 設備に自立運転機能が搭載されていれば、停電時にも電気を使用できる
• 契約によっては、契約期間終了後に設備が無償譲渡される場合がある

PPAのデメリット

一方、PPAのデメリットとしては、次の5点が挙げられます。

• 長期契約を結ぶ必要がある
• 発電した電力を売電できない
• 市場の電力料金が下がった場合でも、割高な電気を購入しなければならない
• 契約期間中に蓄電池を追加設置できない
• 高齢の方や屋根の築年数が古い場合は設置できない

リース

リース契約とは、建物の所有者が一定期間、リース会社から太陽光発電システムを借りて使用する方式です。

太陽光発電システム（太陽光パネルやパワーコンディショナなど）の所有権はリース会社にありますが、発電した電力は利用者が自由に使用でき、余った電力を売電することも可能です。

リース会社は、利用者からのリース料によって設備投資を回収します。

契約期間は一般的に10～15年程度で、期間中の点検や修理などのメンテナンスはリース会社が行います。

また、リース契約は借入とは異なるため、住宅ローンの審査に影響しないのも特徴です。

ローン枠を圧迫せずに太陽光発電システムを導入できるため、資金計画に柔軟性を持たせることができます。

契約満了後には、設備の所有権が契約者に譲渡されるケースも多く、譲渡時に追加費用が発生しない場合もあります。

契約内容によって条件は異なりますが、最終的に自分の設備として利用できる可能性がある点が、リースならではの特徴です。

リースのメリット

リースの主なメリットは、主に次の5点になります。

• 初期費用・メンテナンス費用・修理費用がかからない
• 発電した電気を自家消費できる
• 余った電力を売電することもできる
• 住宅ローンの審査に影響しない
• 一般的に契約満了後に設備が自分の所有になる

リースのデメリット

一方、リースのデメリットは、主に次の4点になります。

• 長期間にわたる契約を結ぶ必要がある
• 契約満了後は売電収入が減少し、維持費がかかる
• 発電量や電気料金の変動によっては、費用回収が難しい場合がある
• リース期間が長い場合、支払総額が購入価格を上回ることがある

太陽光発電の無料設置はどれぐらいお得？年間利益のシミュレーション比較

太陽光発電システムを導入する際、最も気になるのは「購入と無料設置ではどちらが得なのか」という点でしょう。

ここでは、「購入」「屋根貸し」「PPA」「リース」の4つのケースについて、年間でどの程度の利益が見込めるのかをシミュレーションして比較してみます。

ここで、シミュレーションの条件は次の通りとします。

また、シミュレーション結果から「1年間の利益」をまとめると次表のようになります。

以下で、それぞれの場合のシミュレーションについて詳しく見ていきましょう。

購入した場合の1年間の利益シミュレーション

まず、太陽光発電システムを自分で購入設置した場合です。

年間発電量5,500kWhの30％分が電気代の節約額になります。

また、自家消費できなかった電力は売電して収入が得られます。

この合計から年間維持管理費を差し引いた額が、購入した場合の1年間の利益です。

購入時は初期費用がかかりますが、毎年約9～10万円の利益が見込めることになります。

屋根貸しの1年間の利益シミュレーション

次に、屋根貸しの場合は、年間の屋根使用料（賃料）のみが1年間の利益となります。

電気代の削減効果はなく、副収入が得られるのみですが、初期費用や維持管理費は一切かかりません。

PPAの1年間の利益シミュレーション

PPAの場合は、PPA事業者から購入する安価な電力単価と電力会社の電力単価の差額が年間利益となります。

年間発電量5,500kWhの30％分の差額が削減額です。

PPAの場合は、電力単価がいくらかによって年間利益が左右されます。

リース契約の1年間の利益シミュレーション

リースの場合は、自家消費分の差額（電力会社から購入する場合との差額）と売電収入の合計額から年間リース料を差し引いた額が年間利益になります。

自家消費分の節約額は次の通りです。

また、売電収入は次の通りです。

この合計から年間リース料を差し引いた額が、リースの場合の1年間の利益となります。

リース料は、個々の契約によって異なる場合があり、年間利益に影響を与えます。

リース期間満了後は、無償譲渡されるケースが多いため、それ以降はリース料の支払いはなくなります。

太陽光発電の無料設置に向くのはこんな人

太陽光発電の導入方法は、「購入」「屋根貸し」「PPA」「リース」の4つに分けられます。

それぞれの方法によって、目的・所有権・費用の負担が異なるため、「どの方法が自分に合うのか」を理解したうえで選ぶことが重要です。

以下の表は、それぞれの導入方法がどのような人に向いているのかをまとめたものです。

たとえば、「無料設置」の中にも、自分では電気を使わずに屋根を貸すだけの「屋根貸し」や、電気代を削減しながら利用できる「PPA」や「リース」もあります。

以下では、それぞれの方法に向いている人と、その理由について見ていきましょう。

太陽光発電の購入に向いている人

太陽光発電の購入に向いているのは、初期費用を自己資金またはローンでまかない、長期的に電気代を下げながら売電収入も得たい人です。

設備を自分で購入・設置すれば所有権は自分にあり、発電した電力を自由に使うことができます。

余剰分は売電できるため、電気代の節約と収益の両方を得られます。

また、所有資産としての価値を持ち、補助金や税制優遇を活用できるのも利点です。

長く同じ住まいで暮らす予定がある人や、発電による利益を中長期で確実に得たい人に適しています。

太陽光発電の屋根貸しに向いている人

屋根貸しに向いているのは、太陽光発電を自分で使うよりも、屋根を活用して副収入を得たい人です。

初期費用・設置費用・メンテナンス費用はいずれも不要で、契約期間中も追加負担がありません。

建物の屋根を有効活用して副収入を得たい人、あるいは設備投資にリスクを取りたくない人に向いています。

特に、広い屋根を持つ工場や倉庫などでは導入しやすい方法です。

太陽光発電のPPAに向いている人

PPAに向いているのは、初期費用をかけずに電気代を下げたい人です。

PPAでは、事業者が設備を設置し、発電した電力を利用者が割安な単価で購入できます。

自家消費による電気代削減効果を得ながら、設備の設置費や維持費を負担する必要がありません。

初期投資を避けつつ、確実に電気代を抑えたい人に向いている方法です。

太陽光発電のリースに向いている人

リースに向いているのは、電気代を下げながら、最終的には設備を自分のものにしたい人です。

リース契約では、リース会社が設備を購入・設置し、利用者は月々のリース料を支払います。

発電した電力を自家消費できるほか、余剰電力を売電して収益を得ることも可能です。

契約期間中はメンテナンスや修理をリース会社が行い、契約満了後に設備の所有権が譲渡される場合もあります。

初期費用を抑えつつ、将来的には自分の設備として長期的に活用したい人に適しています。

無料設置でなくともできるだけ安く太陽光発電は導入できる！

これまで紹介した屋根貸し・PPA・リースはいずれも初期費用0円で始められる方法ですが、条件や契約内容によっては十分な経済効果が得られないこともあります。

そこで、無料設置にこだわらず、費用を抑えて太陽光発電を導入する方法を検討するのも有効です。

実際には、ソーラーローンや補助金制度、低価格メーカーの活用を組み合わせれば、初期費用を軽減できます。

このように、「無料設置」でなくても、制度やサービスを適切に活用することで、実質的な負担を抑えて太陽光発電を導入することができます。

太陽光発電設備の初期費用をできるだけ安く抑える4つの方法

太陽光発電設備の初期費用は、できるだけ安く抑えたいものです。

そこで、以下のような方法を取り入れることで、初期費用を安く抑えることが可能です。

1. ソーラーローンを利用する
2. 補助金を利用する
3. 安価なメーカーの商品を選ぶ
4. 安く設置してくれる業者を選ぶ

4つの方法を紹介します。

①ソーラーローンを利用する

太陽光発電を導入する際には、「ソーラーローン」を利用するのがおすすめです。

これは太陽光発電専用に設けられているローンです。ソーラーローンを利用すれば、初期投資額を0円にすることもできます。

借り入れたローンの支払いは、太陽光発電で発生した電気の売電収入や、自家消費して電気代を節約できた分でまかなえば返済の負担が軽くなります。

資金に余裕があれば頭金を入れてもよいでしょう。

自分の都合に合わせてローンを組めば、初期投資分と返済分のバランスを取ることも可能です。

②補助金を利用する

太陽光発電設備を導入する際には、補助金制度を利用することをおすすめします。

補助金を活用する方法は、初期費用を安くする有効な方法です。

太陽光発電に関する国の補助金制度は、設置費用が安くなったため2013年に終了しました。

しかし、継続して補助金制度を設けている自治体もあります。

太陽光発電設備を設置する家屋の自治体に補助金制度があるのか、申請の条件や補助金の額などを調べておきましょう。

③安価なメーカーの商品を選ぶ

初期費用を抑えるには、安価で高品質な商品を選ぶことが重要です。

太陽光発電の設置費用の相場が年々下がっている背景に加えて、メーカーの技術力も大幅に向上しました。

高品質イコール高額というわけではなく、品質の良い安価な製品も出回っています。

たとえば、海外メーカーの商品には、低価格ながら国産の商品と同じくらいの発電効率を持つパネルなどもあるのです。

耐久性のよい安価な最新太陽光システムを選んで活用すれば、初期費用が安くなるでしょう。

④安く設置してくれる業者を選ぶ

太陽光発電の導入費用を抑えるために欠かせない方法は、設置費用を抑えられる業者を選ぶことです。

太陽光発電の相場が安くなってきた理由のひとつには、工事の技術向上による低コスト化が挙げられます。

とはいえ、工事費用を含む設置費用については、施工業者ごとの価格差は避けられません。

確かな技術を持ち、かつ設置費用を下げる企業努力をしてくれている施工店を見つけて初期費用を抑えましょう。

太陽光発電をできるだけ安く導入したいなら「タイナビ」の一括見積もりがおすすめ！

この記事では、太陽光発電を導入する方法として、無料設置の「屋根貸し」「PPA」「リース」の仕組みや特徴、メリット・デメリットについて詳しく解説しました。

また、「購入」「屋根貸し」「PPA」「リース」のそれぞれについてシミュレーションを行って比較し、どのような人に向くのかも説明しました。

太陽光発電は、再生可能エネルギーを活用して環境負荷の低減に寄与しつつ、電気代の削減などにも効果があります。

しかし、それぞれで仕組みや費用負担が大きく異なるため、導入目的や予算、契約期間、リスク許容度によって最適解は異なります。

太陽光発電をなるべく安く導入したいのであれば、複数の事業者の見積もりを比較検討し、自分に合う契約方式を選ぶことが重要です。

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地域や設置規模、予算などに応じて最適なプランを比較して、最安値や高コスパの業者を見つけましょう。