発電容量とは

太陽光発電をご自宅に設置するときに、まず決断するのは発電容量です。一年にどれくらい発電させるのか、パネルを何枚載せるのか、これらのお悩みと発電容量は深い関連を持ちます。

つまり、設置価格や収益性に直結しますので、太陽光発電を検討するなら「容量」というものが何かを理解しておくと見積もりの話がわかりやすくなります。

この記事では発電容量の基本や、混同しやすい発電量との違い、さらに住宅用太陽光発電を設置する目安サイズなどを徹底解説しています。

発電容量で疑問・お悩みを抱えている方は、ぜひご一読ください。

発電容量とは?

発電容量とは、その太陽光発電システムがどれだけ発電できるかを表した数値です。単位はkW(キロワット)で、「システム容量」や「出力容量」とも表現されます。

基本的に「容量が大きい=たくさん発電できる大型の太陽光発電」という認識で問題ありません。

発電容量は「太陽光パネル」と「パワーコンディショナ」の出力値で決定されます。

発電容量

発電量との違い

発電容量で間違えやすいのが、「発電量(kWh)」との混同です。発電容量はその太陽光発電がどれだけ発電できるかを示したスペック値。対して発電量は、電気を生み出した値です。

「容量」や「kW」という単語が含まれていれば、発電量(kWh)ではなく発電容量(kW)を指していると、覚えておきましょう。

太陽光パネルとパワーコンディショナの容量は揃えなくていい

発電容量は、太陽光発電システムがどれだけ発電するパワーを持っているか、パワーコンディショナとパネルの出力の小さい方の数字のことだとお話しました。

では、太陽光パネルの出力とパワーコンディショナの出力を揃えなければならないのかといえば、むしろパネルの枚数を増やしたほうが得だというのが一般的な見方です。

この設計方法を「過積載」と呼び、収益性にシビアな太陽光発電投資家の間で当たり前に行われています。

過積載とは

太陽光パネルの出力がパワーコンディショナの出力を上回るようにすると、パワーコンディショナで処理しきれない電気を捨てることになりますが、全体の発電量を増やす効果があるのです。

パネルの発電量が最上級のピークを迎えるのは一日のほんの僅かな時間。それ以外の大部分で発電量を増やせるので、トータルすると捨てた電力量以上の電気を得られるのです。

太陽光パネルを増やすぶん初期費用は高くなりますが、発電量増・売電収入で回収できるため非常におすすめです。

容量と発電量の関係性

容量と発電量は別物ですが、両者には深い関係性があり、容量によって年間発電量と売電収入が左右されます。

容量1kWあたりは、年間約1.000kWh~1,200kWh、1日あたり約2.7~3.2kWhの発電量です。

この発電量でどれだけ電気をまかなえるのかは、後ほど詳しく説明させていただきます。

発電量についてもっと知りたいという方は、こちらの記事をご参考ください。

https://www.tainavi.com/library/3210/

売電収入は発電容量で決まる! FIT制度との関係

発電した電気を電力会社に売る場合、売電単価(買取単価)や売電期間といったFIT制度は、発電容量によって変動します。

容量と収益性の関係

  • 容量が10kW未満なら住宅用に該当
  • → 売電単価は10年間一律21円

  • 容量が10kW以上50kW未満なら産業用(低圧)に該当
  • → 売電単価は20年間一律13円(余剰売電のみ)

※2020年度認定のFIT価格です。

容量の大きさによって住宅用か産業用かが区分けされるため、発電容量が10kWを超えていれば、ご自宅に設置した場合でも産業用と認定されます。

そのため発電容量が10kW以上か、それ未満かはとても重要な分岐点です。大きな住居に太陽光発電を設置予定の方は、こちらの記事をご参考ください。

https://www.tainavi-next.com/library/561/

家庭用太陽光発電システムの目安は?

ご家庭に設置する場合、ほとんどの方は10kW未満の容量で、家庭用太陽光発電に該当するでしょう。

では家庭用の発電容量の主流はどれくらいなのか? 一般的な目安などを解説します。

①住宅用の目安容量は?

屋根の広さ(パネルの設置面積)や費用面などの関係で、発電容量3~5kWの太陽光発電が主流です。屋根が広く予算に余裕があれば、もっと大きい容量にした方が年間発電量は多くなります。

②元を取るために必要な目安は?

発電容量を一般的な数値である4kWと仮定した場合、9.8年間で元をとれます。

太陽光発電で元を取る

50kW未満の太陽光発電は余剰買取制度が適用されます。発電した電気を自家消費し余った分を売電できるため、日々の電気代を削減しつつ売電収入が発生。約10年かけて初期投資の費用を回収していくという流れになります。

4kWより大きい・小さい容量の費用回収期間は?

発電容量が小さいほど、1kWあたりの導入費用は高くなりがちです。2kWなど容量が小さいほど費用対効果は悪くなり、初期費用の回収に時間を有します。

逆にいうと、8kWなど発電容量が大きければ費用対効果も良くなり、費用回収も短期間でできます。

上記画像の4kWの費用回収期間を基準とすると、

4kW未満:費用回収に9.8年以上かかってしまう
4kWを超える場合:費用回収を9.8年未満にできる

FIT制度で売電できる10年以内に元を取れば、その後は完全に黒字です。もちろん10年後に卒FITを迎えても売電できますが、FIT適用期間は高単価で収入が入るため狙い目です。

このように、容量が大きいほど短期間で黒字化できます。

③家庭用の容量で電気をどれだけまかなえる?

電気を売電できるという点に目が行きがちですが、年々電気代が高騰しており、実際は売電より電気を直接使う方がトータルで見るとお得です。

では家庭用の太陽光発電なら、どの程度の電気をまかなえるのでしょうか?

一般的な容量である4.5kWの発電容量では、1日およそ14.5kWhほど発電できます。

4人家族が使用する電気使用量の目安は1日13~18.5kWhとされているため、電気をそれほど使わない家庭の1日分といったところです。

蓄電池で使える家電

しかし実際に太陽光発電を運用すると、夜間は発電できません。夜間の電気代も節約したい方は、発電した電気を蓄えられる蓄電池の導入、もしくは夜間の電気代が安くなるオール電化住宅にするのがおすすめです。

発電容量を決める2つの基準

最後に発電容量を決める基準2つを紹介します。

発電容量は自由に増やせるというわけではなく、以下2つの条件を考慮して、あなたの住居に適した容量の発電設備が導入されます。

発電容量を決める

①発電システムを設置する面積

発電設備の設置場所となる屋根の大きさや形状で決定されます。接地面積を元に、まずは発電容量の上限を把握しましょう。

②導入にかかる費用

容量が大きくなるほど費用も高額になるため、予算との相談が必須です。予算を考慮して発電容量を絞っていきましょう。ただ先述したように、容量が大きいほど1kWあたりの設置費用が安くなるため、費用対効果を優先するなら発電設備は大容量の方が良いでしょう。

自宅の最適な容量がわからないときは?

適切な容量がわからない場合は、やはりプロに相談するのが一番です。タイナビでは太陽光発電の複数業者へ一括見積りを行えるため、あなたにぴったりの容量や料金の業者選びに繋がります。

太陽光発電の導入をまだ検討している段階でも、容量を把握しておけば役立つ判断材料になりますので、ぜひお気軽にプロの知見をお借りください。