住宅用太陽光発電システムを設置する家庭が、今年も増えています！
円安でドンドン値上がりしていく電気料金を節約したい！
そんなご要望が強く、電力会社が電気を買い取る時の単価が安くなったデメリットを大きく上回る節約効果を求め、太陽光発電を購入する方が増えています。
2024年に太陽光発電を導入する場合、ご家庭にはどのくらいの節約効果と副収入が見込まれるのでしょうか？
この記事を読んでわかること
・年間の売電収入と節約できる電気代
・設置費用回収にかかる年数の目安
この記事では、一般家庭のニーズが高い太陽光発電のサイズ（3kW〜6kW）について説明します！
それではチェックしていきましょう！
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太陽光発電のサイズ（容量）とは？
太陽光の発電量を考える時の
大切なポイントは以下の3つになります！
- 電気のもとになる
「日当たりの良さ」 - 太陽光をエネルギーに変える
発電システムの「サイズ（容量）」 - 太陽光を効率よく電気に変える
発電システムの「性能」
日当たりの良さは、
家の位置や地域によって差があるため、
今回の記事では太陽光発電システムのサイズ（容量）に注目したいと思います！
太陽光発電の容量はkWで表します。
補助金でもらえる金額や見積もりを比較する基準、FITを使って電気を売るときの価格やルールに関わる単位になります。
容量（kW）についてわかりやすく解説している、こちらの記事もご確認ください。
平均的な容量は4.5kW
4.5kWの太陽光発電は、導入される住宅用としては平均的な積載量です。
住宅用太陽光発電の全国的な平均積載量は4.4～4.5kWなので、4.5kWは多くの家庭で採用されている規模といえるでしょう。
太陽光発電を屋根に載せて、メリットを実感できるのは3kW以上が目安です。
住宅用に使われるソーラーパネル1枚分の出力は、標準サイズのもので170～260Wほどです。
実際には、各メーカーでは設置できるスペースを有効活用できるように、小型サイズのパネルも用意しています!
屋根の形に合わせて小さいパネルをうまく組み合わせることで、出力調整が可能です。
標準サイズのパネルで出力を単純計算すると、4kW台なら必要な枚数は16～29枚、面積でいえば20～36㎡程度となるでしょう!
発電容量4.5kWは使える？
4.5kWの太陽光発電システムを設置した場合、平均的な4人世帯で、実用的な量の電力が得られるでしょう。
- 年間の発電量をざっくり計算すると、1kWあたり約1000kWh～1200kWhです。
4.5kWの発電量の場合は、年間にすると平均的なエリアで約5322kWhで、1日の平均は約14.5kWhが目安となります。
1世帯が使用する電気の量は4人の場合で1日平均13～18.5kWhです！
4.5kWの太陽光発電は必要な分を賄い、電気料金をしっかり節約できるサイズです。
ただし、使用する家電の量が増えたり、お子さんやペットがいる家庭の場合、世帯人数が同じでも必要な電気の量が増えます。
夏や冬は太陽光があれば、
電気代の心配もないニャン！
太陽光発電を設置する家のエリアによっても、発電量には差があります。
電気が余っても電力会社に買い取ってもらえるので、余裕をもった発電量が見込める容量を選ぶのがおすすめです！
住宅用太陽光発電の発電量目安
以下は、住宅用太陽光発電の発電量目安です！
| 設置 容量 | 1年間の 発電量 | 年間売電収入 (FIT単価16円) 2024年基準 |
|---|---|---|
| 3kW | 3437kWh | 46,738円 |
| 4kW | 4582kWh | 62,318円 |
| 4.5kW | 5155kWh | 70,112円 |
| 5kW | 5728kWh | 77,897円 |
| 6kW | 6873kWh | 93,477円 |
※発電量の85％を売電した場合で、2024年度の売電単価16円/kwhを適用しております。
売電収入を増やすには節電も大事
住宅用の太陽光発電は、家庭で使いきれずに余った電気がFITの買取対象です！
これを、余剰売電といいます。
売電収入を増やすには節電して、発電した電気を余らせるのがコツになります。
一方で、発電した電気を自家消費にまわすことで節約するという選択肢もあります！
あまり発電しにくい地域での設置では、節電してもなかなか思うような売電収入にならないこともあるでしょう。
設置したのにあまり利益がないという状況にならないように、しっかり設置前にシミュレーションすることが大切です！
発電量を知りたい場合は
訪問見積もりをしてもらおう！
ソーラーパネルを何枚設置するかで、ある程度の発電量の予測は可能です！
しかし、実態は屋根の形や向き、お住まいの地域によっては発電量が変わります。
そのため、発電量を知りたい場合は、実際に業者に見積りを出してもらうのが早くて確実です！
タイナビなら、厳しい審査に通った優良な太陽光業者に無料で訪問で見積りを出してもらえます!
訪問で相談すれば、太陽光システム導入の値段交渉の他、実際に年間どれくらいの発電量が見込めるかを教えてもらえます。
どれだけ売電して元がとれるか？は、見積り後にFIT価格を発電量にかけて、導入費用から売電価格を引いて計算してみると良いでしょう。
FIT価格は毎年変わるので、
都度最新情報を確認しましょう!
4.5kWの太陽光発電の
売電収入を試算
では、太陽光発電における売電収入は、1ヶ月あたりでどれくらいの金額になるのでしょうか？
太陽光発電協会JPEAによると…
1kWhあたりの年間発電量
1,000kWh/年
10kW未満の
住宅用太陽光発電の売電価格
1kWhあたり16円
とのことです！
2024年度中に固定価格買取制度の申請を通すと、この価格で10年間使わなかった太陽光の電気を16円（税込）で売ることができます。
申請の締切日は、各大手電力会社の
webサイトをご確認ください！
これらを踏まえたモデルケースをもとに、売電収入を計算してみましょう！
4人家族のモデルケース
ここからは、4人家族のモデルケースをもとに売電収入を計算してみましょう！
家族構成：4人家族（子ども2人）
エリア：山梨県甲府市
システム容量：4.5kW
日中電気使用率：15％
月の電気代：1万円
■設置する太陽光パネル
太陽光パネルメーカー：トリナソーラー
ステップ① 年間の発電量予想を計算する
まず、4.5kWの太陽光発電の年間発電予想量を計算します。
上記のモデルケースでシミュレーションした場合、年間の発電予想量は5,155kWhとなりました。
➡ 詳しい計算はここをクリック
Ep=H(4.30kWh/㎡/日)×K（0.73）×P(4.5kW)×365÷1=5,155kWh
ステップ② 売電収入を計算する
売電収入は、売電する電気の量とFIT（固定価格買取制度）で決まった売電価格でわかります。
住宅用太陽光発電のFITは、発電したら家庭内で消費されるのが最優先され、余った電気を売るのがルールになります。
ですので、売電できる電気の量は、発電した電気の量から、家庭内で使うと想定される約15％をマイナスした数値（発電した量の85％）で計算します。
この約15%の電気は、太陽光発電の電気を家庭で消費して、電気代を0円にする節約効果もあります。
2024年度にFITで太陽光発電を始める家庭の場合、売電単価は16円/kWh、売電収入は年間約7万円となりました。
➡ 詳しい計算はここをクリック
- 年間で売電できる電力量
5,155kWh×85%=4,382kWh - FITの売電収入
4,382kWh（年間の売電電力量）/年
×16円（売電単価）＝70,112円/年
10年間では、
約70万円の売電収入となります。
太陽光発電の発電量は毎年同じではありませんが、10年間の平均で見ると大きな違いはありません。
初期費用は
どれくらいの年数で回収できる？
次に太陽光発電の設置費用（初期費用）をどれくらいで回収できるのかを計算してみましょう！
太陽光発電の設置費用には、太陽光パネルやパワーコンディショナなどの設備を購入する費用、工事費用がかかります。
- 太陽光発電の設置費用は、どのような方法で計算すると良いでしょうか？
- 設置容量1kWあたりの単価で割った「キロワット単価」で計算するのが一般的です。
太陽光発電の設置費用、今の相場は？
2024年の住宅用太陽光発電は、
容量1kWあたり約15～16万円が設置費用の目安です。
もちろん、設置する太陽光パネル・パワコンのメーカーなどによって設置費用は変わります。
販売店の見積りを見るときは、発電量と1kWあたりのキロワット単価のバランスを見比べてください！
キロワット単価の計算方法
容量4.5kWの太陽光発電で総額79.2万円（税込）の見積書がでたとき、キロワット単価はこのように計算します。
72万円（税込79.2万円）
÷4.5kW（設置容量）
＝16万円（キロワット単価）
キロワット単価の比較は、ぼったくりを防止するために大切な考え方です！
ぜひ、覚えておいてくださいね！
年間の電気代削減額
次に住宅用太陽光発電を設置した場合、年間の経済メリットはいくらか計算します。
太陽光発電の年間の経済メリットとは、売電収入だけでなく、自家消費した電気で電気代を節約できる額も加わります。
売電収入についてはすでに年間7万円とでていますので、今度は電気代の削減額を計算してみましょう。
今回のモデルケースでは、日中の電気使用率を15%として試算したところ、年間の電気代削減額は2.5万円でした。
➡ 詳しい計算はここをクリック
- 773kWh(年間の自家消費分)
×36.6円／kWh（電気の単価）
ー6.06円(燃料費調整単価/kWh)
＋1.4円（再エネ賦課金単価/kwh）
＝2.5万円（年間の電気代削減額）） - ※電気料金は2024年1月現在の燃料費調整単価、東京電力エナジーパートナー「スタンダードプラン（121kWh〜300kWh）
年間の経済メリット
ここから年間の経済メリットはいくらかを計算していきましょう！
初期費用を年間の経済メリットで割れば、太陽光発電を設置してから元がとれるまでにかかる期間が分かります。
7万円（年間の売電収入）
+ 2.5万円（年間の電気代削減額）
＝ 9.5万円
元を取るまでにかかる期間
1年間で5155kWh発電できる太陽光発電を税込79.2万円で設置できた場合、8年で初期費用が回収できるという試算に。
72万円
＋9.5万円（年間の経済メリット）
＝7.57年（設置費用税込で約8年）
もちろん、
回収後はずっと黒字となります！
今回はキロワット単価を16万円で計算しましたが、見積りを依頼する販売店によってはもっと安いキロワット単価で設置できることもあります。
当サイト「タイナビ」では、複数の販売店から最大5社まで一括で見積りをとることができます！太陽光発電は決して安い買い物ではないため、複数の見積りを比較して検討しましょう！
太陽光発電の発電量・投資回収期間を設置容量ごとに試算
今回は4.5kwを設置した場合のシミュレーションでしたが、屋根の大きさにより設置容量は異なります。
特に地方の家は都内の戸建てよりも大きいので、地方に家を持っている方は太陽光発電を設置する事で、より高い経済効果が期待できます！
同じ設定で設置容量3.5kw～8.5kw設置した場合のシミュレーションも参考までにご確認ください。
太陽光発電3.5KWの
発電量・売電収入・投資回収期間は？
| 年間の 発電量 （予想） | 4,010kWh |
|---|---|
| 年間の 売電収入 | 54,536円 |
| 投資 回収期間 | 7.67年 （設置費用税込で8年） |
➡ 詳しい計算はここをクリック
- ■年間発電予想量
Ep=H(4.30kWh/㎡/日)×K（0.73）
×P(3.5kW)×365÷1=4,010kWh - ■年間の売電電力量
4,010kWh×85%=3,408kWh - ■年間の売電収入
3,408kWh（年間の売電電力量）/年
×16円（売電単価）＝54,528円/年 - ■年間の節約額
601kWh(年間の自家消費分)
×｛36.6円／kWh（電気の単価）
ー6.06円(燃料費調整単価/kWh)
＋1.4円（再エネ賦課金単価/kwh）
＝1.9万円（年間の電気代削減額）
※電気料金は2024年1月現在の燃料費調整単価、東京電力エナジーパートナー「スタンダードプラン（121kWh〜300kWh） - ■年間の経済メリット合計
5.4万円（売電収入）
＋1.9万円（電気代削減額）＝7.3万円 - ■3.5kWの相場価格
16万円（キロワット単価）
×3.5kW（設置容量）
＝56万円（税込：61.6万円） - ■元がとれるまでの年数
56万円÷7.3万円（年間の経済メリット）
＝7.67年（設置費用税込で約8年）
太陽光発電5.5KWの
発電量・売電収入・投資回収期間は？
| 年間の 発電量 （予想） | 6,300kWh |
|---|---|
| 年間の 売電収入 | 85,696円 |
| 投資 回収期間 | 7.65年 （設置費用税込で8年） |
➡詳しい計算はここをクリック
- ■年間発電予想量
Ep=H(4.30kWh/㎡/日)×K(0.73)
×P(5.5kW)×365÷1=6,300kWh - ■年間の売電電力量
6,300kWh×85%=5,356kWh - ■年間の売電収入
5,356kWh（年間の売電電力量）/年
×16円（売電単価）＝85,696円/年 - ■年間の節約額
945kWh(年間の自家消費分)
×｛36.6円／kWh（電気の単価）
ー6.06円(燃料費調整単価/kWh)
＋1.4円（再エネ賦課金単価/kwh）
＝3万円（年間の電気代削減額）
※電気料金は2024年1月現在の燃料費調整単価、東京電力エナジーパートナー「スタンダードプラン（121kWh〜300kWh） - ■年間の経済メリット合計
8.5万円（売電収入）
＋3万円（電気代削減額）＝11.5万円 - ■5.5kWの相場価格
16万円（キロワット単価）
×5.5kW（設置容量）
＝88万円（税込：96.8万円） - ■元がとれるまでの年数
88万円÷11.5万円(年間の経済メリット)
＝7.65年（設置費用税込で約8年）
太陽光発電6.5KWの
発電量・売電収入・投資回収期間は？
| 年間の 発電量 （予想） | 7,447kWh |
|---|---|
| 年間の 売電収入 | 107,613円 |
| 投資 回収期間 | 7.61年 （設置費用税込で8年） |
➡詳しい計算はここをクリック
- ■年間発電予想量
Ep=H(4.30kWh/㎡/日)×K（0.73）
×P(6.5kW)×365÷1=7,447kWh - ■年間の売電電力量
7,447kWh×85%=6,330kWh - ■年間の売電収入
6,330kWh（年間の売電電力量）/
年×16円（売電単価）＝101,280円/年 - ■年間の節約額
1,117kWh(年間の自家消費分)
×｛36.6円／kWh（電気の単価）
ー6.06円(燃料費調整単価/kWh)
＋1.4円（再エネ賦課金単価/kwh）
＝3.56万円（年間の電気代削減額）
※電気料金は2024年1月現在の燃料費調整単価、東京電力エナジーパートナー「スタンダードプラン（121kWh〜300kWh） - ■年間の経済メリット合計
10.1万円（売電収入）
＋3.56万円（電気代削減額）＝13.66万円 - ■6.5kWの相場価格
16万円（キロワット単価）
×6.5kW（設置容量）
＝104万円（税込：114.4万円） - ■元がとれるまでの年数
104万円÷13.66万円（年間の経済メリット）
＝7.61年（設置費用税込で約8年）
太陽光発電7.5KWの
発電量・売電収入・投資回収期間は？
| 年間の 発電量 （予想） | 8,593kWh |
|---|---|
| 年間の 売電収入 | 116,864円 |
| 投資 回収期間 | 7.64年 （設置費用税込で8年） |
➡詳しい計算はここをクリック
- ■年間発電予想量
Ep=H(4.30kWh/㎡/日)×K（0.73）
×P(7.5kW)×365÷1=8,593kWh - ■年間の売電電力量
8,593kWh×85%=7,304kWh - ■年間の売電収入
7,304kWh（年間の売電電力量）/年
×16円（売電単価）＝116,864円/年 - ■年間の節約額
1,289kWh(年間の自家消費分)×｛36.6円／kWh（電気の単価）
ー6.06円(燃料費調整単価/kWh)
＋1.4円（再エネ賦課金単価/kwh）
＝4.1万円（年間の電気代削減額）
※電気料金は2024年1月現在の燃料費調整単価、東京電力エナジーパートナー「スタンダードプラン（121kWh〜300kWh） - ■年間の経済メリット合計
11.6万円（売電収入）
＋4.1万円（電気代削減額）＝15.7万円 - ■7.5kWの相場価格
16万円（キロワット単価）
×7.5kW（設置容量）
＝120万円（税込：132万円） - ■元がとれるまでの年数
120万円÷15.7万円(年間の経済メリット)
＝7.64年（設置費用税込で約8年）
太陽光発電8.5KWの
発電量・売電収入・投資回収期間は？
| 年間の 発電量 （予想） | 9,738kWh |
|---|---|
| 年間の 売電収入 | 140,724円 |
| 投資 回収期間 | 7.64年 （設置費用税込で8年） |
➡詳しい計算はここをクリック
- ■年間発電予想量
Ep=H(4.30kWh/㎡/日)×K（0.73）
×P(8.5kW)×365÷1=9,738kWh - ■年間の売電電力量
9,738kWh×85%=8,278kWh - ■年間の売電収入
8,278kWh（年間の売電電力量）/年
×16円（売電単価）＝132,448円/年 - ■年間の節約額
1,460kWh(年間の自家消費分)×｛36.6円／kWh（電気の単価）
ー6.06円(燃料費調整単価/kWh)
＋1.4円（再エネ賦課金単価/kwh）
＝4.6万円（年間の電気代削減額）
※電気料金は2024年1月現在の燃料費調整単価、東京電力エナジーパートナー「スタンダードプラン（121kWh〜300kWh） - ■年間の経済メリット合計
13.2万円（売電収入）
＋4.6万円（電気代削減額）＝17.8万円 - ■8.5kWの相場価格
16万円（キロワット単価）
×8.5kW（設置容量）
＝136万円（税込：149.6万円） - ■元がとれるまでの年数
136万円÷17.8万円(年間の経済メリット)
＝7.64年（設置費用税込で約8年）
このように、太陽光発電の設置容量を増やした場合でも同じような経済メリットを期待できます。
ただ、現在の電気料金高騰を考えると売電するよりも、自家消費する場合の方が投資回収期間は短くなるでしょう！
16円で売電するよりも、約36円～38円/kWhの電気を買わずに自家消費したほうがお得ですね！
近年の売電収入状況
太陽光発電で作った電力は、固定価格買取制度（通称FIT）で決められた単価と期間で買い取ってもらうことが可能です！
例えば4.5kWの住宅用太陽光発電でFITを使うと、10年間は決まった金額で余った電気を買い取ってもらえます。
買い取り単価は太陽光発電を始める年度によって決まります。
価格は毎年のように改定されますが、年を追うごとに買い取り単価は安くなっていく傾向があります。
FIT単価は以前に比べてかなり安くなりましたが、電気料金が上がった今は太陽光発電の電気を自宅で使うほうが圧倒的にお得です！
自家消費で電気代を安くしつつ、どうしても使い切れなかった分を蓄電池やFIT売電でムダなく活用するという方法が一般的になっています。
設置費用は安くなっていますが…
太陽光発電で失敗しないポイントは、
元を取るためにしっかり相見積りをして、
良い業者を選ぶことです！
無駄のない発電量で
元を取るには訪問見積もり
太陽光発電で元を取るには、自宅で使うのに十分な発電量と、無駄のない設計でリーズナブルに抑えることです。
自宅の屋根でできる発電量と、自宅での消費する電気の量と節約額、売電で得られる収入を組み合わせると、元が取れる購入金額がわかります
発電量の予測は、ソーラーパネルを設置する何枚である程度はできます。
しかし、実際は屋根の形や向き、住んでいる地域やメーカーによって発電量が異なるので、自力で計算するのがとても難しくなります。
どういう太陽光発電なら元が取れるのか？購入前に確認するには、太陽光発電の見積もりを気軽に依頼できるサービスをご利用ください。
太陽光発電の一括見積もりサイト歴10年を超えるタイナビは、厳しい審査を通った優良な太陽光業者だけに申し込める無料見積りサービスです。
訪問見積もりは細かい疑問にも答えてもらえる反面、しつこいセールスがトラブルに繋がるケースがあります。
タイナビがご紹介する業者にはペナルティ制度がありますので、面倒なトラブルを防ぐことができます。
太陽光発電を買うポイント
①契約前に購入費用をすべて確認する工事費用や本体価格に
不自然なところはありませんか？
複数の見積もりを比較しましょう！
②納得できなければ購入はストップ 補助金の申請やアフターフォローの説明は十分でしたか？
タイナビの紹介業者は、
納得できない契約を迫りません！
これらのポイントを抑えて、自分に合った太陽光発電を選ぶようにしましょう！
条件があうかどうか分からない方は、それも含めてタイナビに相談してください。お見積もりフォームからお見積もりいただければ、お気軽に相談可能です。
売電収入を増やすなら「節電」
家計のお得は「自家消費」
4.5kWの太陽光発電では余剰売電となるため、家庭で余った電力が買取対象です。売電収入を増やすためには、節電して余剰分を増やす必要があります。
ただし、発電した電気を自家消費にまわすことで節約するという選択肢もあります。
あまり発電しにくい地域での設置では、節電してもなかなか思うような売電収入にならないこともあるでしょう。
設置後あまり利益がないということにならないように、設置前にしっかりシミュレーションすることが大切です！
エネファームや蓄電池もつけたら
売電収入が減る？
エネファームや蓄電池を設置すると、生成した電力を直接自宅で消費しやすくなります。その結果、余った電力を売電する量が減る可能性があります。
自己消費が増えることは経済的なメリットに繋がることもありますが、売電による収入は減少するかもしれません。
エネファームや蓄電池の導入が売電収入に与える影響は、ご家庭のライフスタイルよって異なりますので、最終的な判断をする前に、専門家に相談することをオススメします。
太陽光発電の売電の仕組み
太陽光発電を設置したからといって、すぐに売電できるわけではありません。
売電の手続きが必須で、手続きは設置前に行わなければいけません！
設備認定をして、固定価格買取制度によって定められた機器や設置条件であることを証明します。
設置完了後、売電がスタートします。
特に指定しない限り、その地域を管轄する電力会社が電気を買い取ることになり、売電した際のお金もその電力会社から支払われるようになります。
売電収入に当てる資金はどこから？
売電収入で得たお金の支払いは電力会社が行いますが、その資金は需要家（一般家庭）が賦課金という形で負担しています。
賦課金は全国一律で、売電単価によって左右されます。
毎月の電気料金の明細書にも、賦課金が再生エネルギー関連項目として差し引かれています。
ちなみに、買い取った電力への代金がすべて賦課金で賄われるのではありません。
売電価格の決め方
売電価格は、調達価格等算定委員会（算定委）が中心になって決められます。
再生エネルギー電源の市場調査によって得たデータなどをもとに、次年度の買取単価や適用期間などを話し合います。
コスト試算をもとに以下が考慮され、会議で出た意見をまとめて経済産業省に提出し、そこで最終的に決定されるものとなります。
✓事業者が適正な利潤が
得られるかどうか？
✓エネルギーミックスなどの
再生エネルギーの普及目標を
達成できるかどうか？
この会議は1月頃行われ、3月頃に最終決定が下されますが、2024年度の売電単価は2023年中に既に決定しています。
FITとは？
FITは「Feed In Tariff」の頭文字を取った言葉で、日本では固定価格買取制度と言われています。
再生可能エネルギーによって得られた電気を、電力会社が買取る際の価格を国が定めた制度です。
【FIT対象】
✓太陽光発電
✓風力発電
✓水力発電
✓地熱発電
✓バイオマス発電
一定期間の買取単価を保証し、再生可能エネルギー設備の導入を促進する狙いがあります。
世界的な課題である地球温暖化やエネルギー自給率向上への対策として、FITが誕生し活用されてきました。
FIT価格はなぜ下がる？
FITでは再生可能エネルギーによって得られた電気を、国が決めた買取価格で電力会社が買い取ります。
買取単価は設備の設置時に決まりますが、近年のFIT価格は下がり続けています。
これは、FIT価格が太陽光発電設備導入の初期費用を基準にして国が決めているためです。
FIT価格は太陽光発電の導入にかかった費用を一定期間で回収できるように算出されています。
太陽光発電の費用は、FITが始まった当初から半分程度にまで下がってきました。
買取単価が安くなっても十分に初期費用を回収できるので、下がったからと言って不安感を持つ必要はありません。
FITの仕組み
設備設置時に買取単価が決まるFITは、同じ買取価格で一定期間運用できる仕組みです。
国が定める契約条件に応じることで、買取価格や買取期間が保証されます。
再生可能エネルギーの普及を目指すために、国は買取に必要な費用の一部を「再生可能エネルギー発電促進賦課金」として消費者から徴収しています。
FITを支える固定買取の仕組みによって初期費用を回収できる見込みが立つのは、事業者にとって大きなメリットです！
売電単価が低下しても太陽光発電で利益が得られる理由は？
太陽光発電の売電価格はこれからも上がることはなく、今後も安くなり続けると考えられています。
ところが、太陽光発電設備の導入数は年々増えているのが実情です。
その理由の1つに、高騰する電力会社からの買電を減らすために、太陽光発電で作った電気を自家消費する動きが高まっていることが挙げられます。
電力会社から買えば30円以上の電気が太陽光で自家発電すれば0円です。
今の太陽光発電の電気は、売るよりも自宅で使うほうがメリットは大きくなります。
自家消費を前提とすれば、FITが安くなっても元が取れなくなる心配はありません。
太陽光発電は、FIT売電が主流だった間に技術が進歩し、設備の普及によって設置費用が年々安くなっています。
初期費用が安く、電気代が高い今、売電価格が下がっても初期費用を回収できる見込みは十分にあるでしょう！
4.5kWの住宅用太陽光発電は
売電/自家消費どちらもできる
4.5kWの住宅用太陽光発電なら、売電にも自家消費にも合う発電量が期待できます。
4.5kWの太陽光発電が必要かどうか検討している方には、ぜひオススメしたい規模ですね！
この記事で解説した内容からも、4.5kWの発電量は売電にも自家消費にも向いていて、バランスのよいシステムであることが分かりました。
電気の買取額は年々下がっているので、売電だけでなく自家消費による節約にも目を向けるべき時期に来ています。
ひとくちに4.5kWの太陽光発電といっても、工事費用など設置にかかる費用はまちまちです。
高過ぎない適正な価格で太陽光発電設備を設置するために、無料でできるタイナビの一括見積りをぜひ利用してみましょう！
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