【世帯・季節別】オール電化住宅の平均電気代まとめ！電気代を抑える方法も紹介！

オール電化住宅は、光熱費が電気代だけに一本化できてガス設備が不要になることから人気があります。

しかし近年は、電気代の高騰が続いているため、「オール電化の電気代が気になる」「具体的にどれくらいかかるのか知りたい」「光熱費の値上がり対策を探している」と関心を持つ方は多いのではないでしょうか。

この記事では、オール電化住宅の電気代の世帯人数や住宅の種類別による違い、今後の電気代上昇の可能性、電気代を抑えるための具体的な対策などについて解説いたします。

オール電化の平均の電気代はどれぐらい？一般的な電気代と比較

オール電化住宅の電気代は、一般住宅の電気代と比べて高額になる傾向があります。

その理由は、調理、給湯、暖房などのすべてのエネルギー源を電気に頼っているからです。

「オール電化住宅の電気代は一般住宅と比べて高額になる」ことはなんとなく知っていても、具体的にどのように電気代が決まるのかはわからないという方は多いのではないでしょうか。

• 世帯別
• 住宅の種類別
• 季節別

ここからは、それぞれの観点についてデータを示しながら詳しく見ていきましょう。

世帯別

世帯人数によって電気の使用量が大きく変わるため電気代も当然変わってきます。
世帯の人数が増えると部屋数や使用する家電機器の数などが増えるため、電気代も上がる傾向があるのです。

たとえば、「子どもが成長して自室を持つようになった」という場合は電気代が上がり、反対に「子どもが独立して両親だけが暮らすようになった」という場合は電気代が下がるということです。

関西電力の調査データによると、「オール電化住宅の電気代」と「一般住宅の電気代」は次表の通りです。

出典：関西電力「オール電化世帯人数別の電気代平均額」

データを見てもこれによると、世帯の人数が増えるにつれて電気代が高くなり、一般住宅よりはオール電化住宅の方が高額になることが分かります。

住宅の種類別

電気代は、一戸建てか集合住宅かという住宅の種別によっても異なります。

オール電化住宅も一般住宅も、集合住宅よりは一戸建ての電気代の方が高額になります。

これは、マンションなどの集合住宅は断熱性や気密性が高いことから、冷暖房効率が高くなることが理由です。

一方、一戸建ては構造上外気温の影響を受けやすいため、集合住宅よりも冷暖房効率が低くなり電気代がかさむ傾向があります。

関西電力の調査データによる「オール電化住宅の電気代」とエリスグッドの調査データによる「一般住宅の電気代」は次表の通りとなっています。

参考元1：関西電力「オール電化の電気代平均額と節約方法」
参考元2：エリスグッド「1年間の各月ごとの電気使用量と電気代調査」の2024年7月の数値

これによると、集合住宅よりは一戸建ての方が電気代が高くなり、一般住宅よりはオール電化住宅の方が電気代が高くなることが分かります。

季節別

オール電化の季節別の電気代に関する詳しいデータは存在しませんが、一般的に冬にかかる電気代は2万円前後と言われています。

一方で、電気料金が高くなりがちな夏場は1万2,000円程度となっており、夏に比べて冬の方が電気代が高い傾向にあります。

冬の方が電気代が高いのは、暖房や給湯など消費電力が大きい家電の使用量が増えることや、外気温が低く、暖房機器の稼働時間が長くなることが理由です。

参考元：総務省『家計調査』

上記表に示したガス併用住宅の電気代と比較すると、オール電化の方が電気代が高く、冬には7,000〜1万円程度差が出ることがわかります。

オール電化の電気代は今後上がる可能性が高い

オール電化住宅は、今後さらに電気代が上がる可能性があります。

なぜなら、電気料金単価がここ数年でうなぎのぼりになっているからです。

経済産業省の資料によると、電気料金単価の推移は下図のようになっています。

出典：経済産業省「日本のエネルギー 2023年度版」

これを見ると、2021年までは27円/kWh～28円/kWh台以下に抑えられていたものが、2022年には34.00円/kWhにまで急激に高騰していることが分かります。

2023年以降は期限付きで政府の補助政策が行われましたが、国際的な燃料価格の上昇が続いていることから電気料金単価は上がり続けているのが現状です。

電気代が高騰している主な要因は、次の4つです。

• 要因1：電気・ガス料金負担軽減支援事業の補助が中止
• 要因2：再生可能エネルギー発電促進賦課金の増加
• 要因3：燃料費調整額の増加
• 要因4：電力供給不足による電気代の高騰

要因1：電気・ガス料金負担軽減支援事業の補助が中止

電気・ガス料金負担軽減支援事業とは、エネルギー価格の高騰に伴う家計や企業の負担を軽減するため、政府が実施する支援策です。

電気や都市ガスの使用量に応じて、料金が自動的に値引きされるため、利用者が特別な手続きを行う必要はありません。

政府は2023年1月～2024年5月使用分の電気代やガス代に対する補助として、次の「電気・ガス価格激変緩和対策」を実施しました。

しかし、この補助終了以降も電気・ガス料金の高騰が続くため、2025年1月～3月使用分まで「電気・ガス料金負担軽減支援事業」として次の補助を再開しました。

2025年4月以降は政府による補助がなくなるため、電気代やガス代が高騰して家計を圧迫することになります

要因2：再生可能エネルギー発電賦課金の増加

「再生可能エネルギー発電促進賦課金（再エネ賦課金）」は、太陽光発電や風力発電などの再生可能エネルギーの普及を目的として設定されたものです。

集めた再生可能エネルギー発電促進賦課金は、再生可能エネルギーで発電した電気を国が買い取るFIT制度（固定価格買取制度）の運用に使われています。

最近の再エネ賦課金単価の推移は次表やグラフの通りで、2023年に一時的に下がりましたが、それ以外は年々増加しており、家庭の電気代を押し上げているのが現状です。

参考として、標準的な家庭（電力使用量300kWh/月）の月額負担額は、2025年は月額1,194円、年額14,328円という高額を負担していることになります。

要因3：燃焼費調整額の増加

「燃料費調整額」は、火力発電に必要な燃料価格の変動を電気料金に反映させる仕組みのことです。

ある3カ月間の平均額を基準価格とし、それより高ければ電気料金が上がり、低ければ下がるようになっています。

しかし、近年は国際的な燃料価格の高騰が続いているため、燃料費調整額も増加する一方となっています。

日本の電力は、原油・天然ガス・石炭などの輸入燃料に大きく依存しているため、次の要因によって燃料費が変動します。

• 紛争や政情不安などによる国際的な燃料価格の変動
• 円高・円安などの為替変動

ウクライナ情勢や中東の不安定化、世界的なエネルギー需要の増加などにより、国際的な燃料価格が上昇しています。

また、近年は円安が進行しているため、主にドル建てで取引されている燃料価格は上昇して発電コストの増加につながっています。

要因4：電力供給不足による電気代の高騰

国内の電力供給不足も、電気料金高騰の要因となっています。

なぜ、電力供給不足が電気代の高騰を引き起こすのかと言えば、電力供給量が減ることでいわば電力の取り合いのような状態になり、電力の価格を押し上げるためです。

電力供給が不足している原因の1つとして世界的な脱炭素の流れがあります。

日本は火力発電所の電力供給比率を2030年までに41％程度に低下させる方針を掲げており、これに従って火力発電所の縮小や休止、廃止が行われていますが、代替エネルギーの確保は十分にできていません。

さらに、2011年の東日本大震災の東京電力福島原子力発電所事故の影響で多くの原子力発電所が停止や休止を余儀なくされました。

これによって、発電コストの高い火力発電比率が上昇して電気代の上昇につながりました。

オール電化の電気代値上げに備えるおすすめの対策

オール電化住宅は全ての生活エネルギーを電気に依存しているためますので、電気代の値上げがダイレクトに影響を及ぼしてしまいます。

オール電化住宅で電気代の値上げに備えて実践できる対策は次の通りです。

• 【ベスト】太陽光発電＋蓄電池の導入
• オール電化向けのプランに変更
• 契約アンペア数を変更
• エコキュート機能の活用
• 節電・使い方の工夫

ここからは一つひとつ解説していきます。

【ベスト】太陽光発電＋蓄電池の導入

オール電化住宅が、電気代の値上げに備えるためのベストな対策は「太陽光発電＋蓄電池」の導入です。

太陽光発電によって、電力会社から購入する電気量を大幅に減らすことができるため、長期にわたって電気代の削減が可能になります。

オール電化住宅の電気使用量は一般住宅よりも多いので、自家消費を高めることが最も効果的な対策となり、そのためには太陽光発電だけではなく蓄電池の導入も必要です。

「太陽光発電＋蓄電池」を導入すると、初期費用が発生するため投資回収期間が気になりますが、もともとの電気使用量が大きいため、「太陽光発電＋蓄電池」の導入による電気代の削減メリットも大きくなり投資回収期間も短かくなります。

太陽光発電と蓄電池を導入したらどれぐらい変わる？

昼間に太陽光で発電し、夜間は蓄電池に貯めた電力を使用することで、電力会社からの電気購入量を最小限にできます。

さらに、FIT制度によって自家消費できなかった余剰電力を電力会社に売電することができるので、初期投資の回収期間を短くすることが可能です。

以下では、「太陽光発電＋蓄電池を導入した場合」と「何も対策をしなかった場合」についてシミュレーションをして効果を確認してみましょう。

参考元※1：広報東京都『2023年1月号』
参考元※2：太陽光発電協会『よくあるご質問』

＜シミュレーション結果＞

「何も対策をしなかった場合」は、月間13,893円の電気代が発生しますが、これは今後上昇することが予想されます。

一方、「太陽光発電＋蓄電池を導入した場合」は電気代が発生しないため、月間の電気代の差13,893円が導入メリットとなります。

「太陽光発電＋蓄電池」の初期費用は太陽光発電98万円と蓄電池70万円なので、投資回収期間は（98万円＋70万円）÷13,893円＝120.9ヶ月＝10.0年になります。

「太陽光発電＋蓄電池」の導入の初期費用は、約10年で回収できます。

オール電化向けのプランに変更

電力会社の「オール電化住宅専用プラン」や「時間帯別料金プラン」に切り替えることで、毎月の電気代を抑えることができます。

たとえば、世帯の人数が増えたり減ったり、在宅勤務で家で過ごす時間が増えたり、あるいは在宅勤務がなくなり日中は誰も家にいなくなったりした場合などは、電気使用量や電気を使用する時間帯が大きく変わることになります。

このように生活に変化があったタイミングで電気料金プランを見直すのがおすすめです。

また、電力会社によっても電気料金が異なるため、自宅のあるエリアで利用できる電力会社や新電力の中から、最もお得なプランを探してみると良いでしょう。

夜間が安いプランに切り替えて、蓄電池を導入するのもおすすめ！

日中の電気使用量が少ない家庭では、夜間の電気料金が安いプランに切り替えれば、夜中にエコキュートでお湯を沸かしたり家電を使ったりして電気代を削減することができます。

さらに、夜間の電気料金が安いプランと相性の良い蓄電池を導入するのもおすすめです。

夜間に安い電気で蓄電池を充電しておき、電気代の高い昼間に蓄電池の電気を使えば、電気代を大きく削減することができます。

契約アンペア数を変更

意外と見落とされがちなのが、契約アンペア数です。

一般家庭では30A～60Aで契約していることが多いのですが、家族構成や実際の家電の同時使用状況を確認して、必要以上に高い契約アンペアになっていないかをチェックしましょう。

たとえば、同時に多くの家電を使わないのに60Aで契約をしている場合は、40Aや30Aに変更すると基本料金が安くなります。

このように、現在の契約アンペア数が自宅の電気の使い方と合っていない場合は料金が無駄に高くなる可能性がありますので、電力会社に相談して変更を検討するようにしましょう。

エコキュート機能の活用

エコキュートの中には、貯湯タンクのお湯の量が少なくなると自動的にお湯を沸き上げて湯切れしないように設定できるものがあります。

貯湯タンクの中のお湯が一定量以上に保たれますので安心ですが、昼間の電気料金の高い時間帯に沸き上げをすると電気代が高くなってしまいます。

このような場合には、昼間の自動沸き上げ機能を無効にして、深夜の電気料金の安い時間帯のみに沸き上げをするような設定に変更した方が良いでしょう。

また、機種によっては学習機能が付いていて、お湯の使用パターンに合わせて最適な沸き上げスケジュールを自動的に調整してくれるタイプもあります。

このようなエコキュートの機能を最大限活用して電気代を削減することができます。

節電・使い方の工夫

日々の生活の中でちょっとした工夫を取り入れるだけでも、電気代の節約は可能です。

節電や使い方の工夫のポイントは次の通りです。

• 夜に家電を使うようにする
• エアコンの設定温度を調整する
• 冷蔵庫の設定温度を調整する
• タイマーを活用する
• 浴室乾燥機は極力使用しない
• 追い焚きをしない
• 断熱対策を施す

ここからは、それぞれについて見ていきましょう。

夜に家電を使うようにする

夜間電力が安いプランを利用している場合は、洗濯機・炊飯・食洗機などの家電はできるだけ夜間に稼働させるようにすると節電できます。

タイマー機能を活用すれば、寝ている間に稼働させることも可能です。

エアコンの設定温度を調整する

エアコンの設定温度を、夏は1℃高め、冬は1℃低めにするだけで節電になります。

その理由は、外気温との差が小さいほど、エアコンが使うエネルギーを小さくできるからです。

外気温との差が大きければ大きいほどより多くのエネルギーを使う必要があるため、消費電力は大きくなります。

夏場の冷房は28℃、冬場の暖房は20℃前後を目安に調整すると良いでしょう。

冷蔵庫の設定温度を調整する

冷蔵庫の温度設定も「強」ではなく「中」や「弱」にすると節電できます。

冷蔵庫は設定温度が低いほど多くの電力を使って冷蔵庫内を冷やそうとするため、電気代に影響するのです。

食材の種類や量に応じて「中」や「弱」に調整して、電気代の無駄を削減しましょう。

タイマーを活用する

「オール電化住宅専用プラン」や「時間帯別料金プラン」は、昼間の電気料金が高額になっているため、電気をなるべく夜に使うようにすると節電になります。

たとえば、炊飯器や食洗機などはタイマーを活用して夜間の安い電気料金の時間帯に使うようにしましょう。

また、エアコンやホットカーペット、床暖房などにはタイマー機能が付いているため、タイマーの切設定をうまく使って、不要な稼働を減らすことが大切です。

浴室乾燥機は極力使用しない

浴室乾燥機は室内干しよりも短時間で乾燥ができて便利ですが、電気代がかかりやすいので使い方には注意が必要です。

たとえば、一般的な浴室乾燥機の消費電力は約1200Wで、ドライヤーと同程度になります。

浴室乾燥機を3時間使用した場合は、電気代は100円程度かかります。

浴室乾燥機を毎日使用すると考えると、月に3,000円かかることになり、電気代を押し上げてしまうのです。

このように、浴室乾燥機は電気をたくさん消費するため、できるだけ使用を控えて必要なときだけ使うようにしましょう。

追い焚きをしない

エコキュートを使っている場合にお風呂の「追い焚き」をすると、ぬるくなった浴槽のお湯を貯湯タンク内の熱交換器に通して、貯湯タンクのお湯で温め直して浴槽に戻します。

すると貯湯タンクのお湯の温度が下がり、エコキュートの沸き上げ機能でお湯の温度を上げるため電気代がかかります。

入浴の際にお湯の温度を上げるのであれば、「高温足し湯」を利用しましょう。

タンク内の熱いお湯をそのまま浴槽内に流し込むだけなので、貯湯タンクのお湯の温度が下がることがなく、余分な電気代がかかることはありません。

断熱対策を施す

窓やドアのすき間から逃げる冷気や熱を防ぐだけでも、冷暖房効率は大きく向上します。

窓の断熱シートや厚手のカーテン、すき間テープによるすきま風対策をするだけでも冷暖房効率が上がり節電になります。

オール電化の電気代だけではなく、災害時にかかる損失も考慮しよう！

オール電化住宅は、災害によって停電が起こると、調理・暖房・給湯すべてが使えなくなるため対策が必要です。

たとえば、冬場は暖房が必要なので石油ストーブを準備しておく必要があります。

また、IHクッキングヒーターが使えないため携帯ガスコンロも必要になります。

このように、オール電化住宅で停電に備えた対策には様々なお金がかかることになってしまいます。

今後、オール電化住宅は一般住宅に比べて電気代も上がり、さらに災害時には不便さなどのお金に換算できない損害も被る可能性が高くなります。

太陽光発電＋蓄電池の導入により災害時も安心！

「太陽光発電＋蓄電池」を導入すると、災害が発生して停電になったときでも太陽光発電の電力で家電を使用することが可能になります。

今後、オール電化は太陽光発電と蓄電池とセットが必須！

今後も電気代の高騰が予想され、さらに災害発生のリスクを考えると、オール電化住宅にとっては「太陽光発電＋蓄電池」の導入が必須となります。

従来、太陽光発電は非常に高額な設備でしたが、今では100万円以下で実用的な発電容量の設備が設置できます。

また、蓄電池の価格は太陽光発電ほど安くなってはいませんが、国や自治体からの補助金が利用できるようになっています。

現時点でできるベストな対応は「太陽光発電＋蓄電池」の導入です。

十数年後に買い替えが必要になった頃に新しい技術が確立されていれば導入を検討すれば良いのです。

電気代の高騰や災害への備えに不安を感じる方はぜひ太陽光発電+蓄電池を検討をしてみてください。