太陽光発電の理解には、メリットとデメリットを知るのが一番です! 今では新築に太陽光発電設置は当たり前の事態です。太陽光発電のメリット・デメリットに関する口コミがネット上には多く存在しますが、5年前・3年前の口コミはもう当てになりません。
太陽光発電は10年前の5分の1!今は誰でも購入できる価格まで大幅に下落しています。皆さんには、最新情報から太陽光発電の導入に必要な知識をおさらいしてみたいと思います。この記事で、現状維持のままが本当にメリットなのか、それとも太陽光発電設置がデメリットであるのかご確認ください。
太陽光発電のメリットとは
まずはメリットに注目してみます。代表的なものは以下の7つになります。
- 太陽光発電による電気で電気購入量を大幅に削減できる。
- エコロジーな環境配慮した生活ができる。
- 売電で収入が得られる。
- 太陽光発電設備が低価格になって来た。
- 災害時の非常用電源として使える。
- 補助金がある。
- 屋根に設置することで夏の太陽の熱を遮断
- 設置費用の元が取れる。
このように電気代の節約や売電収入だけでなく、本来の目的であるエコや災害時の非常用電源として太陽光発電は注目を集めています。
そうは言っても気になるのは価格ですよね!
太陽光発電には以下のようなメリット・デメリットの相関関係がありますので、それぞれ確認してみましょう。
- 売電収入 ＜＝＞ 売電価格の低下
- 初期費用が回収できる ＜＝＞ 補助金の縮小
- 長期投資 ＜＝＞ 故障への不安
売電価格の低下というデメリット
メリット・デメリットとして注目がされるのが「売電収入」です。売電とは、太陽光で発電した電気を電力会社へ売り、収入を得るというものです。
この売電に関する制度が固定価格買取制度」です。
固定価格買取制度は、固定年数を同じ売電価格で電気を買い取るという仕組みです。年数が決まっていれば、ある一定の売電収入が見込まれ、太陽光発電の設置費用も回収しやすく、普及を促すことができるのです。
この売電価格が下がっているというニュースを見るかと思います。しかし価格低下には理由があります。固定価格買取制度は、太陽光発電設備費用と共に変化しており近年の価格の低下に合わせ、売電価格も下がったというわけです。
売電価格「低下＝デメリット」という考えではなく、適正価格になっていると考えたほうが良いでしょう。国民負担を考えた場合もこれは妥当だと言えます。
売電価格：2016年度～2019年度
ここでは具体的に住宅向け（10kW未満）の売電価格について紹介いたします。
価格と調達期間（固定買取年数）に関しては以下の通りとなります。また出力制限機器設置義務エリアにより価格が異なりますので、お住いのエリアをご確認ください。
◆出力制御対応機器設置義務なし
（東京電力、中部電力、関西電力エリア）
2016年度
2017年度
2018年度
2019年度
調達期間
(固定買取年数）
売電価格
31円
28円
26円
24円
10年
売電価格（ダブル発電）
25円
25円
25円
24円
10年
◆出力制御対応機器設置義務あり
（北海道電力、東北電力、北陸電力、中国電力、四国電力、九州電力、沖縄電力）
2016年度
2017年度
2018年度
2019年度
調達期間（固定買取年数）
売電価格
33円
30円
28円
26円
10年
売電価格（ダブル発電)
27円
27円
27円
26円
10年
※2017年度～2019年度価格は予定となります。
（経済産業省「調達価格等算定委員会 http://www.meti.go.jp/committee/gizi_0000015.html」資料より）
※ダブル発電とは、太陽光発電と共に蓄電池等を使用し蓄電する場合を指します。
出力制限の事例はない!
さらに太陽光発電のデメリットとして耳にする言葉が「出力制限」です。出力制限をされてしまっては、売電収入が止まってしまいます。これは大きな問題ですよね。
2017年1月現在、出力制限を対象となっている地域は以下の通りとなります。
- 北海道電力
- 東北電力
- 北陸電力
- 中国電力
- 四国電力
- 九州電力
- 沖縄電力
しかし家庭向けの低圧（10kW未満）の出力制限については、2017年1月現在にて実施されたことはありません!
なぜかというと家庭向けの太陽光発電の出力制限は、産業用などで問題が回避できない場合にのみ出力制限を実施すると各電力会社が規定しているからです。
今後出力制限がないとは言えませんが、家庭向けの低圧（10kW未満）の太陽光発電における出力制限の可能性は低く、売電収入の影響もほぼないと言えるのではないでしょうか。
太陽光発電の設置費用
続いて、太陽光発電設置費用のメリット・デメリットを確認してみたいと思います。ただしこれは大変難しい問題で、設置条件によってさまざまな場合がございます。
そこで近年の傾向を提示してみたいと思います。以下のタイナビ総研アンケート結果でわかるように、現在の一般的な価格帯は100万円台となっています。
そしてこの太陽光発電の初期費用が、売電収入・補助金で回収できるのかが大きな問題ですよね。続いて確認していきましょう。
売電収入で完済可能なメリット!
太陽光発電の設置費用を売電で完済できるのかという問ですが、売電で支払う事ができますが、厳密にいうと売電と太陽光発電による電気料金の節約額を含んでという事になります。
当然ながら設置環境など様々に違いがあるので一様とはいきませんが、一般的な住宅の発電容量である3kW～5kWから計算すると、およそ9年となります。
固定価格買取制度の期間である10年以内に支払いが完了することになります。支払い完済後は売電収益がそのままプラスとなるので、大きな太陽光発電のメリットとなるわけです。
補助金がないはウソ！自治体による補助金制度がある。
2014年で国からの補助金制度はなくなったことは、初期費用の面ではデメリットな流れです。しかし国からの補助金はなくなりましたが、各自治体では補助金制度は継続しています。
また近年では太陽光発電よりも蓄電池や燃料電池（エネファーム）などへの補助金は拡大傾向にあるので、合わせて利用するという選択肢もあります。
このように補助金制度の縮小はデメリットですが、売電収入等による初期費用回収が見込まれている中で、少しでも補助金があることはメリットとも言えるかもしれません。
太陽光の所得税、固定資産税について
太陽光発電の所得税・固定資産税についてですが、税金に関するデメリットは少ない、またはほぼないと言えます。
住宅用「屋根設置型」の場合は固定資産税がかからず、「屋根一体型」の場合は家の一部となるので固定資産税の対象となります。その場合でも100万円台ですので、年間でも数千円程度と予想されます。
さらに所得税についてですが、売電収入は「雑所得」となります。雑所得は年間20万円を超える金額が課税となるので、一般住宅の太陽光発電による収入は10万程度の場合、所得税の対象とはなりません。ただし他の副収入がある方はご注意ください。
太陽光発電設備を10年維持するデメリット
太陽光発電で気になる最後のデメリットが「長期運用」です。住宅と同じく長く使ってなんぼなのが太陽光発電です。比較的単純なつくりであり、他の精密機器などと比べると故障は少ないと言われています。
しかし誰にも故障が起こらないという保証もありません。住宅と同じように災害被害も心配ですが、このようなデメリットについても回避する方法があるのです。
それは保険です。住宅と同じように火災保険や自然災害保険にて保証が可能となっています。また故障についても、一定期間のメーカー保証がありますので、その点も安心して良いのではないでしょうか。
住居を災害があるからといって建てない人は少ないでしょう。太陽光発電も同じです。備えあれば憂いなしで運用すれば太陽光発電はメリットの大きい資産と言えます。
売電収益を上げるテクニック!
売電収入を誰もが多くしたいと考える所です。そこで必要なのが昼間の節電です。
昼間に売電する量を増やすには、やはり使う電力を節約するのが最も効果的です! 太陽光発電を設置してエコロジーに関心を高めるとともに、節電意識も高めて売電のメリットを最大化してください。
さらに売電先を選択できることもご存知でしょうか。新電力へ売電することで、プラス+1円などプレミアム価格での売電が可能となっています。プレミアム価格は期間限定ですが途中から切り替えることも可能なので、新電力の情報にも注目ですよ。
まずは無料見積もりが重要です。
太陽光発電のメリット・デメリットはいかがでしたでしょうか。太陽光発電を設置すること自体がデメリットではなく、売電価格などの変化がデメリットとして注目を浴びすぎていると言えるかもしれません。本来的には適正価格と言えるはずです。
最後に1点だけお願いしたいのが、太陽光発電を設置する前に、複数の会社の見積もりを比較してほしいと思います。それは1社だけにお願いしても見積もりの良さや、担当者の質など比較ができないからです。
住宅を1軒だけ見て購入する人はいないでしょう。それと同じように太陽光も比較してください。あなたに合った施工業者が見つかるはずです。
