太陽光発電のメリット・デメリット 古い口コミはあてにならない

住宅の光熱費が高騰する今、「太陽光発電って、実際どうなの？」と気になる方が増えています。SNSや口コミでは「儲からない」「意味ない」といった声もあり、不安になりますよね。

でも、それらの多くは数年前の情報。現在の制度や価格、電気代の状況をふまえれば、太陽光発電の価値はむしろ高まっています。

この記事では、2025年最新のデータをもとに、太陽光発電のメリット・デメリットをわかりやすく整理。古い口コミに惑わされず、今の判断に役立つリアルな情報を提供します。

【最新】太陽光発電のメリット7選｜“売電だけ”じゃない時代へ

まずはメリットに注目してみます。代表的なものは以下の7つになります。

• 太陽光発電による電気で電気購入量を大幅に削減できる。
• エコロジーな環境配慮した生活ができる。
• 売電で収入が得られる。
• 太陽光発電設備が低価格になって来た。
• 災害時の非常用電源として使える。
• 補助金がある。
• 屋根に設置することで夏の太陽の熱を遮断
• 設置費用の元が取れる。

このように電気代の節約や売電収入だけでなく、本来の目的であるエコや災害時の非常用電源として太陽光発電は注目を集めています。そうは言っても気になるのは価格ですよね!

太陽光発電には以下のようなメリット・デメリットの相関関係がありますので、それぞれ確認してみましょう。

• 売電収入 ＜＝＞ 売電価格の低下
• 初期費用が回収できる ＜＝＞ 補助金の縮小
• 長期投資 ＜＝＞ 故障への不安

売電価格の低下というデメリット

メリット・デメリットとして注目がされるのが「売電収入」です。売電とは、太陽光で発電した電気を電力会社へ売り、収入を得るというものです。

この売電に関する制度が固定価格買取制度」です。

固定価格買取制度は、固定年数を同じ売電価格で電気を買い取るという仕組みです。年数が決まっていれば、ある一定の売電収入が見込まれ、太陽光発電の設置費用も回収しやすく、普及を促すことができるのです。

この売電価格が下がっているというニュースを見るかと思います。しかし価格低下には理由があります。固定価格買取制度は、太陽光発電設備費用と共に変化しており近年の価格の低下に合わせ、売電価格も下がったというわけです。

売電価格「低下＝デメリット」という考えではなく、適正価格になっていると考えたほうが良いでしょう。国民負担を考えた場合もこれは妥当だと言えます。

FIT制度とは？2025年の売電価格と現在の考え方

FIT（固定価格買取制度）は、再生可能エネルギーの普及を目的に、国が導入した「発電した電気を一定価格で買い取る仕組み」です。住宅用では、主に10kW未満の太陽光発電システムが対象となっています。

売電価格は年々引き下げられており、制度が始まった2012年の42円から、2025年には15円/kWhまで下がっています。

こうして見ると、「昔に比べて売電での利益は出にくい」と感じるかもしれません。

しかし実際には、今の太陽光発電は「売るよりも自分で使う方が得」な時代に入っています。

たとえば、電力会社から電気を買う場合、1kWhあたりの料金は27〜30円前後。それに対して、太陽光で発電した電気を自宅で使えばその分の購入が不要になり、差額＝節約＝実質的な利益となるのです。

「出力制御」ってなに？家庭への影響は？

一部地域では、電力の供給が多すぎると「出力制御」が行われます。これは一時的に発電を抑える仕組みですが…

一般家庭では影響はほとんどなし！
出力制御の対象になるのは主に産業用の大規模な太陽光発電。住宅用（10kW未満）の太陽光には、ほぼ影響ありません。

どうしても心配な方は、「出力制御対応型パワコン」の導入で備えることもできます。

太陽光発電の設置費用はどれくらい？

太陽光発電を導入するうえで、やはり気になるのが「初期費用」です。ただし、費用は住宅ごとに異なり、屋根の形状や設置環境によって変動します。

それを踏まえたうえで、2025年現在の一般的な価格帯の目安は以下の通りです。。

※条件：屋根材・傾斜・設置方法などにより変動します。

設置費用は決して安くはありませんが、売電収入や電気代の節約効果、自治体の補助金制度を活用することで、実質的な負担は軽減可能です。

では、その費用がどのくらいで回収できるのか？次のセクションで詳しく解説します。

売電収入で完済可能なメリット!

太陽光発電の設置費用を売電で完済できるのかという問ですが、売電で支払う事ができますが、厳密にいうと売電と太陽光発電による電気料金の節約額を含んでという事になります。

当然ながら設置環境など様々に違いがあるので一様とはいきませんが、一般的な住宅の発電容量である3kW～5kWから計算すると、およそ7~8年となります。

固定価格買取制度の期間である10年以内に支払いが完了することになります。支払い完済後は売電収益がそのままプラスとなるので、大きな太陽光発電のメリットとなるわけです。

これらを踏まえると、7〜8年で費用回収できる家庭が多数。その後は完全に“プラス”になります。

補助金がないはウソ！自治体による補助金制度がある。

2014年で国からの補助金制度はなくなったことは、初期費用の面ではデメリットな流れです。しかし、国からの補助金はなくなりましたが、各自治体では補助金制度は継続しています。

2025年現在、多くの自治体で導入補助金を実施中。最大10万円〜20万円支給される地域もあります。

また近年では太陽光発電よりも蓄電池や燃料電池（エネファーム）などへの補助金は拡大傾向にあるので、合わせて利用するという選択肢もあります。

さらに、住宅ローン減税と併用できるケースもあり、賢く導入すれば初期費用をグッと抑えられます。

太陽光の所得税、固定資産税について

太陽光発電の所得税・固定資産税についてですが、税金に関するデメリットは少ない、またはほぼないと言えます。

住宅用「屋根設置型」の場合は固定資産税がかからず、「屋根一体型」の場合は家の一部となるので固定資産税の対象となります。屋根一体型の場合でも、家庭用の太陽光発電の固定資産税評価額は100万円程度のため、固定資産税はその1.4%の年間1万5,000円程度です。

さらに所得税についてですが、売電収入は「雑所得」となります。雑所得は年間20万円を超える金額が課税となるので、一般住宅の太陽光発電による収入は10万程度の場合、所得税の対象とはなりません。ただし他の副収入がある方はご注意ください。

太陽光発電設備は10年以上の保証がついている

太陽光発電で気になる最後のデメリットが「長期運用」です。住宅と同じく長く使うのが太陽光発電です。

太陽光発電システムは比較的単純なつくりであり、他の精密機器などと比べると故障は少ないと言われています。しかし、誰にも故障が起こらないという保証もありません。

とはいえ、住宅と同じように災害被害も心配ですが太陽光発電は故障に関してはメーカー保証が10～15年つきます。保証期間中の10年の売電で設置費用の採算が取れれば、ほとんどリスクなく太陽光発電を導入できます。

なお、メーカー保証は自然災害による故障が適応外です。その代わり、加入している住宅の火災保険が適応されるため、太陽光発電のために別個に保険に加入する必要はありません。

保証に関しては対応メーカーによって対応が異なります。故障リスクが不安な場合は、無料見積を出して、施工業者に相談してみると良いでしょう。

売電収益を上げるテクニック!

売電収入を誰もが多くしたいと考える所です。そこで必要なのが昼間の節電です。

昼間に売電する量を増やすには、やはり使う電力を節約するのが最も効果的です! 太陽光発電を設置してエコロジーに関心を高めるとともに、節電意識も高めて売電のメリットを最大化してください。

さらに売電先を選択できることもご存知でしょうか。新電力へ売電することで、プラス+1円などプレミアム価格での売電が可能となっています。プレミアム価格は期間限定ですが途中から切り替えることも可能なので、新電力の情報にも注目ですよ。

まずは【無料見積もり比較】から始めましょう

太陽光発電には確かにメリット・デメリットがありますが、重要なのは「正しい情報をもとに、自分にとって本当に得かどうか判断すること」です。

よく言われる「売電価格の低下＝損」というイメージも、今の自家消費型の考え方を知れば、必ずしも当てはまりません。

ただし、ひとつだけ注意してほしいのが、設置を検討するなら必ず複数社から見積もりを取ることです。

なぜかというと─

• 業者ごとに価格・工事内容・アフターサポートが大きく異なる
• 相場を知らずに契約すると、数十万円の損をすることも
• 提案内容や担当者の対応から、信頼できる業者かどうかが見えてくる

それと同じように、太陽光発電も「比べて納得する」ことが失敗しないコツです。

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