ZEHとは

ドンドン値上がりしている電気料金や、
リモートワークの急増により、
現在ZEH住宅が大注目されています!

ZEH住宅とは?
ZEH住宅を簡単に言うと、「太陽光などで電気を作り、使うエネルギーを減らし、光熱費をほとんどかけずに暮らせる家」です。


光熱費を大幅に削減し、0円に近づけるという魅力的な「ZEH住宅」。

しかし、以下のような声も多いでしょう。

  • ZEH住宅で本当に快適な暮らしができるのか心配
  • トラブルがあった時周りに相談できる人がいなくて不安
  • ZEH住宅がこれから先の未来で一般的になるのか不明

そんな悩みを解消するために、この記事ではZEHについて詳しく解説していきます!

この記事を読んでわかること
・ZEH(ゼッチ)とは何なのか?
・ZEH住宅の補助金情報
・ZEH住宅のメリット
・ZEH住宅のデメリット


毎日の光熱費削減や新時代のエコ住宅を求めている方は、ぜひ新築選びの参考にしてください。

※ZEHのリフォームや新築に太陽光発電をご希望の方は、ぜひ、タイナビの無料一括見積りサービスをご活用ください。

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ZEHとは?

ZEHとは?

ZEH(ゼッチ)とは「ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス」の略で、ZEH住宅とも呼ばれています。

ゼロ・エネルギーという名称通り、家庭で発生するエネルギーをできる限り減らしつつ、設置した太陽光パネルでエネルギーを発電。

年間一次エネルギー消費量の収支、プラスマイナスゼロを目的とした新時代の省エネ住宅のことをZEH住宅といいます。

国もZEH住宅を強く後押ししているため、補助金も用意されています。

ZEH住宅

勘違いしやすい点は、あくまでも一次エネルギーなので、家電などのエネルギー消費は含まれません。

後ほど詳しく説明しますので、
ZEH = 光熱費0円ではない
と頭に入れておきましょう!

ZEH住宅の基本的な概念

ZEH住宅

国が定義する「ゼロ・エネルギー」は、一次エネルギー(空調や照明、給湯、換気)に限るため、家電などの消費電力を対象外です。

ZEH住宅=光熱費0円ではない

家庭で発生する全エネルギーをプラスマイナスゼロにするとなると、発電量の不足などが原因で、どうしても光熱費が発生してしまいます。

光熱費を0円にするには?

光熱費

せっかくZEH住宅にするなら、やはり光熱費が発生しない住まいにしたいと思います。

対策としては2つあります。

  1. 導入する太陽光発電を通常よりも大容量のものにし、発電量を高くする
  2. 家庭用蓄電池を導入し、太陽光発電が発電しない夜間などは、昼間に発電・蓄積した電気を使う

ただ実際に光熱費を0円にできるかは、その家庭が消費する電力量と生み出す発電量しだいです。

とはいえ、ZEH住宅は断熱性能が高いですから、冷暖房の消費電力も一般的な戸建住宅より少ないはずです。

太陽光発電や蓄電池を導入することえ、光熱費を0円に近づけるのも難しくないでしょう。

ZEH住宅~3つの特徴

ZEH住宅~3つの特徴

ZEHのポイントは以下3つです。

省エネ省エネ性に優れた設備や家電、
HEMSを導入し、電気・ガス代を削減。
断熱断熱材などで外皮の断熱性を強化し、
冷暖房にできるだけ頼らない住まいを実現。
創エネ太陽光発電システムなどの再生可能エネルギーシステムを導入し、
使った電気を自家消費する暮らしにする。

ZEH住宅の認定条件

ZEH住宅の要件は複数あるのですが、ここでは一番ポピュラーなものを紹介します。

認定条件

ZEH住宅
  • 「断熱」+「省エネ」による省エネルギー率:20%以上
  • 「創エネ」(再生可能エネルギー)を含む省エネ率:100%以上

先程紹介したZEH住宅3つの特徴を原則全て満たしている必要があります。

「創エネ」の基準をクリアするには、太陽光発電など発電装置の設置が必須です。

ただ、ZEHの認定条件は他にもあります。

「創エネ」要素が不要である、
「ZEH Oriented(ゼッチ オリエンテッド)」
「Nearly ZEH」というタイプも存在します。

それぞれ確認していきましょう!

ZEHでも太陽光発電が不要なケースもある

ZEH太陽光発電いらない

「ZEH Oriented」と「Nearly ZEH」という区分のZEHなら、断熱と省エネの条件さえ満たしていれば、太陽光発電などの創エネは不要です。

通常のZEHとZEH Oriented、Nearly ZEHの主な違いは以下の通りです。

ZEH太陽光発電が必須
ZEH Oriented都市部狭小地の二階建以上の建物の場合、
太陽光発電の設置が免除されるケースがある
Nearly ZEH寒冷地、低日射地域、多雪地域の場合、
太陽光発電の設置が免除されるケースがある

太陽光発電を設置する場合、屋根の面積や日射量などで十分な発電量が得られないケースがあるため、一部地域はZEH住宅でも設置が免除されるというわけです。

もしかしたらあなたの住んでいる建物が該当するかもしれません。一度自治体のHPで新築の住所が該当するか調べてみましょう。

ZEH関連の補助金事業や支援制度
【2024年12月最新情報】

ZEHの普及促進を目的とし、政府は様々な補助金事業や支援制度を用意しています!

①令和6年度戸建住宅ZEH化等支援事業
②令和6年度集合住宅の省CO2化促進事業
③子育てエコホーム支援事業
④住宅ローン減税


ここからは、2024年度に申請できる主なZEH関連の補助金事業について具体的に解説していきます!

ZEH関連補助金①
令和6年度戸建住宅ZEH化等支援事業

まずは対象となる方が多い令和6年度戸建住宅ZEH化等支援事業について解説します!

令和6年度戸建住宅ZEH化等支援事業の事業内容とは?
ZEHやZEH+の基準を満たした戸建住宅を建てる際に申請可能な補助金事業

令和3年度から継続している補助金事業で、一般社団法人 環境共創イニシアチブ(SII)が取りまとめています。

対象となる住宅や交付要件・補助額など、それぞれ表にまとめてみました。

ZEH

区分
ZEH
申請対象
新築住宅を建築・購入する方
対象となる住宅
・ZEH
・Nearly ZEH
・ZEH Oriented
補助金額
55万円 / 戸
公募期間
【一般公募(単年度事業)】
2024年4月26日~2025年1月7日
【一般公募(複数年度事業)】
2024年11月5日~2025年1月7日

※先着順に受付
主な交付要件
・対象となる住宅の要件を満たしている事
・SIIに登録されているZEHビルダー/プランナーが建築・設計・販売する住宅
HP
https://zehweb.jp/house/

ZEH+

区分
ZEH+
申請対象
新築住宅の販売者となる法人
対象となる住宅
・ZEH+
・Nearly ZEH+
補助金額
100万円 / 戸
公募期間
【一般公募(単年度事業)】
2024年4月26日~2025年1月7日
【一般公募(複数年度事業)】
2024年11月5日~2025年1月7日

※先着順に受付
主な交付要件
・対象となる住宅の要件を満たしている事
・SIIに登録されているZEHビルダー/プランナーが建築・設計・販売する住宅
HP
https://zehweb.jp/house/

対象となる住宅の要件は以下になります。

種別
一次エネルギー
消費量削減率
再生可能
エネルギー
その他
省エネ
のみ
再エネ等
含む
導入
導入の
追加要件
(※1)
ZEH20%以上100%以上必須--
ZEH+25%以上100%以上必須アリ-
Nearly
ZEH
20%以上75%以上
100%未満
必須-寒冷地、
低日射地域、
多雪地域に限る
Nearly
ZEH+
25%以上75%以上
100%未満
必須アリ
ZEH
Oriented
20%以上---都市部狭小地等の
二階建以上
および多雪地域に限る


※1 以下の再生可能エネルギーの自家消費拡大措置のうち2つ以上導入
①外皮性能の更なる強化
②高度エネルギーマネジメント
③電気自動車を活用した自家消費の拡大措置

※外皮の断熱性能等の大幅な向上はすべて必須

また、蓄電システム等の導入により、追加で補助金が交付されます。

追加
補助対象設備
追加補助額
蓄電システム上限20万円
直交集成板
(CLT)
90万円(定額)
地中熱
ヒートポンプ・
システム
90万円(定額)
PVTシステム65万円、
80万円、
90万円
※方式、パネル面積に
より異なる
液体集熱式
太陽熱
利用システム
12万円、15万円
※パネル面積により
異なる

ZEH+の場合、ハイグレード仕様の要件を満たすとさらに補助金が追加されますが、再生可能エネルギーの自家消費拡大措置の組み合わせによって違いがありますのでご注意ください。

自家消費拡大措置の
組み合わせ
ハイグレード
仕様
補助金
①外皮性能の更なる強化
②高度エネルギー
マネジメント
③電気自動車を活用した
自家消費の拡大措置
25万円 / 戸
①外皮性能の更なる強化
②高度エネルギー
マネジメント
10万円 / 戸
①外皮性能の更なる強化
②電気自動車を活用した
自家消費の拡大措置
10万円 / 戸

戸建住宅ZEH化等支援事業は、以下の方が申請できます。

  • 住宅の建築主
  • 購入者

しかし手続きが複雑なので、住宅業者や工務店などが代行して申請するのが一般的です。

注意点
年度ごとに予算が確保されているケースが多いですが、ほとんどの補助金が先着順のため、予算に達した時点で募集を締め切ります。


ZEH関連補助金②
令和6年度集合住宅の省CO2化促進事業

ここからは、令和6年度集合住宅の省CO2化促進事業について解説していきます。

令和6年度集合住宅の省CO2化促進事業の事業内容とは?
マンションなどの集合住宅を対象とした補助金事業

対象となる住宅や交付要件や補助金額は、以下それぞれの表にまとめてみました。

高層ZEH-M支援事業

区分
高層ZEH-M支援事業
対象となる住宅
・ZEH-M
・Nearly ZEH-M
・ZEH-M Ready
・ZEH-M Oriented
補助金額
補助対象経費の1/3以内
公募期間
【一般公募(二次公募)】
2024年9月2日~2024年9月30日

※申請金額が予算枠を超えた場合、審査により採択案件が決定されます。
主な交付要件
・住宅用途部分が6層〜20層の集合住宅
・対象住宅の要件を満たしていること
・補助事業者が特定条件を満たしている事
・省エネ性能評価証を活用した営業広報を行う事
追加補助
以下の対象設備を導入する場合、
補助額を加算

・蓄電システム
・EV充電設備
・V2H充電設備 (充放電設備)
・直交集成板(CLT)
・地中熱ヒートポンプ・システム
・PVTシステム
・液体集熱式太陽熱利用システム
HP
https://zehweb.jp/housingcomplex/high/secondary.html

中層ZEH-M支援事業

区分
中層ZEH-M支援事業
対象となる住宅
・ZEH-M
・Nearly ZEH-M
・ZEH-M Ready
・ZEH-M Oriented
補助金額
補助対象経費の1/3以内
公募期間
【一般公募】
2024年5月10日~2024年12月6日

※先着順に受付
主な交付要件
・住宅用途部分が4層〜5層の集合住宅
・対象住宅の要件を満たしていること
・補助事業者が特定条件を満たしている事
・省エネ性能評価証を活用した営業広報を行う事
追加補助
以下の対象設備を導入する場合、
補助額を加算

・蓄電システム
・EV充電設備
・V2H充電設備 (充放電設備)
・直交集成板(CLT)
・地中熱ヒートポンプ・システム
・PVTシステム
・液体集熱式太陽熱利用システム
HP
https://zehweb.jp/housingcomplex/high/secondary.html

低層ZEH-M促進事業

区分
低層ZEH-M促進事業
対象となる住宅
・ZEH-M
・Nearly ZEH-M
補助金額
40万円 / 戸
公募期間
【一般公募】
2024年5月10日~2024年12月6日

※先着順に受付
主な交付要件
・住宅用途部分が4層〜5層の集合住宅
・対象住宅の要件を満たしていること
・補助事業者が特定条件を満たしている事
・省エネ性能評価証を活用した営業広報を行う事
追加補助
以下の対象設備を導入する場合、
補助額を加算

・蓄電システム
・EV充電設備
・V2H充電設備 (充放電設備)
・直交集成板(CLT)
・地中熱ヒートポンプ・システム
・PVTシステム
・液体集熱式太陽熱利用システム
HP
https://zehweb.jp/housingcomplex/high/secondary.html

ZEH関連補助金③
子育てエコホーム支援事業

ここからは、子育てエコホーム支援事業の事業内容を以下3項目ごとにまとめましたのでチェックしていきましょう!

  • 注文住宅の新築
  • 新築分譲住宅の購入
  • リフォーム


注文住宅の新築

補助対象事業
注文住宅の新築
補助対象者
建築主
補助金額(上限)
長期優良住宅:100万円/戸
※ただし、以下の①かつ②に該当する区域の住宅は、原則、補助額50万円/戸
①市街化調整区域
②土砂災害警戒区域又は浸水想定区域

ZEH水準住宅: 80万円/戸
※ただし、以下の①かつ②に該当する区域の住宅は、原則、補助額40万円/戸
①市街化調整区域
②土砂災害警戒区域又は浸水想定区域
対象期間
【契約日の期間】
不問
【対象工事の着手期間】
2023年11月2日以降
【交付申請期間】
2024年4月2日~予算上限に達するまで

※遅くとも2024年12月31日まで
登録事業者
【契約】
工事請負契約
【対象者(補助事業者)】
建築事業者(工事請負業者)
HP
https://kosodate-ecohome.mlit.go.jp/

新築分譲住宅の購入

補助対象事業
新築分譲住宅の購入
補助対象者
購入者
補助金額(上限)
長期優良住宅:100万円/戸
※ただし、以下の①かつ②に該当する区域の住宅は、原則、補助額50万円/戸
①市街化調整区域
②土砂災害警戒区域又は浸水想定区域

ZEH水準住宅: 80万円/戸
※ただし、以下の①かつ②に該当する区域の住宅は、原則、補助額40万円/戸
①市街化調整区域
②土砂災害警戒区域又は浸水想定区域
対象期間
【契約日の期間】
不問
【対象工事の着手期間】
2023年11月2日以降
【交付申請期間】
2024年4月2日~予算上限に達するまで

※遅くとも2024年12月31日まで
登録事業者
【契約】
不動産売買契約

【対象者(補助事業者)】
販売事業者(販売代理を含む)
HP
https://kosodate-ecohome.mlit.go.jp/

リフォーム

補助対象事業
リフォーム
補助対象者
工事発注者
補助金額(上限)
【リフォーム工事のみの場合】
子育て、若者夫婦世帯:上限30万円/戸
その他の世帯:上限20万円/戸

子育て世帯・若者夫婦世帯が既存住宅購入を伴う場合:上限60万円/戸

【長期優良リフォームを行う場合】
子育て、若者夫婦世帯:上限45万円/戸
その他の世帯:上限30万円/戸
対象期間
【契約日の期間】
不問
【対象工事の着手期間】
2023年11月2日以降
【交付申請期間】
2024年4月2日~予算上限に達するまで

※遅くとも2024年12月31日まで
登録事業者
【契約】
工事請負契約

【対象者(補助事業者)】
工事施工業者
HP
https://kosodate-ecohome.mlit.go.jp/

住宅ローン減税

次に、住宅ローン減税について解説していきます。

住宅ローン減税とは?
住宅購入に伴う経済的負担を軽減するために設けられた税制上の優遇措置のこと

一定要件を満たすZEH住宅購入で住宅ローンを利用した場合、借入金の残高0.7%を所得税から控除できます!

所得税から控除しきれない場合は、翌年の住民税からも一部控除されます。

住宅ローン減税の主な要件は以下の通りです!

    住宅ローン減税の主な要件

  • 自ら居住するための住宅
  • 所得金額の合計が2,000万円以下
  • 住宅ローンの借入期間が10年以上
  • 引き渡しor工事完了から6ヶ月以内に入居
  • 床面積が50平方メートル
  • 1982(昭和57)年以降に建築、または現行の耐震基準に適合

借入限度額は住宅の種類や世帯に応じて異なり、ZEH住宅の場合は以下のように定められています!

入居時期
2024年入居(令和6年)
借入限度額
【子育て世帯・若者夫婦世帯】
4,500万円
【その他の世帯】
3,500万円
対象となる住宅
新築住宅 または 買取再販
控除期間
13年間
入居時期
2025年入居(令和7年)
借入限度額
3,500万円
対象となる住宅
新築住宅 または 買取再販
控除期間
13年間
入居時期
2024年入居(令和6年)
2025年入居(令和7年)
借入限度額
3,000万円
対象となる住宅
中古住宅(既存住宅)
控除期間
10年間

住宅ローン減税を受けるためには、以下の対応が必須条件です。

  • 初年度のみ確定申告時に必要書類の提出が必要
  • 入居後6ヶ月以内に住民票の写しを税務署に提出

うっかり忘れないよう早めに提出しましょう。

注意点
子育て世帯・若者夫婦世帯の借入限度額が優遇されるのは、2024年まで


ZEHを検討中の場合は、なるべく早めに対応されることをおすすめします!

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受付終了しているZEH補助金事業

ここからは、受付が終了しているZEH関連の補助金事業について解説します。

以下のZEHに関する補助金事業は、予算の上限に達したため、現在はすでに受付を終了しているので注意して下さい!

    受付終了している補助金事業

  • 戸建住宅ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス(ZEH) 化等支援事業
  • こどもエコすまい支援事業
  • 地域型住宅グリーン化事業
  • 次世代ZEH+(注文・建売・TPO)実証事業
  • 次世代HEMS実証事業
  • LCCM住宅整備推進事業

ただし、これらの補助金事業は新たに予算を組まれたり、同じような内容の補助金事業として新しく受付開始されるケースがあります!

例えば「戸建住宅ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス(ZEH) 化等支援事業」は、「令和6年度戸建住宅ZEH化等支援事業」として新たに公募しています。

次に、申請方法について解説します。

ZEH補助金の申請方法

ZEH補助金の申請方法

ZEH(ゼロ・エネルギー・ハウス)補助金の申請について、一般的な流れは以下のようになることが多いです。

    補助金申請の流れ

  1. ZEHの予備調査
  2. 補助金プログラムの詳細確認
  3. 必要書類の準備
  4. ZEH補助金の申請
  5. 審査
  6. ZEH補助金の受け取り

ZEH補助金申請の流れ
①ZEHの予備調査

まず、自分が住んでいる地域や計画しているZEHの種類に対して利用可能な補助金があるかを調べます。

地方自治体や国のウェブサイト、またはZEHに関する情報サイト等を利用すると良いでしょう。

ZEH補助金申請の流れ
②補助金プログラムの詳細確認

対象となる補助金の詳細を確認します。

これには、申請の資格条件、申請方法、申請期間、補助金の上限額、補助金の受け取り方法などが含まれます。

ZEH補助金申請の流れ
③必要書類の準備

ZEHの申請に必要な書類を準備します。

これには通常、以下の書類が含まれます。

  • 申請書
  • 証明書
  • 見積もり
  • 図面

具体的な書類はZEH補助金プログラムにより異なるため、必要に応じてチェックしましょう!

ZEH補助金申請の流れ
④ZEH補助金の申請

準備した書類を提出し、補助金の申請を行います。

提出方法は郵送やオンライン提出など、補助金プログラムにより異なります。

ZEH補助金申請の流れ
⑤審査

提出された申請書類は審査され、ZEHの補助金が認定されるかどうかが決定されます。

ZEH補助金申請の流れ
⑥ZEH補助金の受け取り

補助金が認定された場合、指定された方法で補助金を受け取ります。

これは通常、建設完了後や一部の工事が完了した時点で行われます。

補助金は直接口座に振り込まれることが多いです。

注意点
①多くの場合、建設が始まる前に申請手続きを完了させる必要があることが多い
②ZEHの基準を満たしていることを証明するための設計図面や計算書などを準備する必要がある
③ZEHの基準を満たしていることを証明するための設計図面や計算書等を準備する必要がある


特定の地域やプログラムについての詳細情報は、公式ウェブサイトや関連機関に問い合わせることで得られます。

また、補助金申請の手続きは複雑であることが多いため、補助金の申請はZEHの施工を担当してくれる業者(ZEHビルダー)が代理で行うこともできます。


それぞれの補助金プログラムには独自の規定や要件があるため、具体的な申請プロセスはプログラムにより異なる可能性があります。

また、時期や政策の変更により、補助金の内容や申請方法が変わることもあるので、最新情報を確認することが重要です!

ZEH補助金の申請条件

ZEH補助金の申請条件

魅力的なZEHの補助金ですが、
注意点が2つあります!

  • 先着順のため、終了する前に申請する必要がある
  • 補助金を利用するには、SIIに登録されたZEHビルダー(ZEHプランナー)の利用が必須

ZEHビルダー(ZEHプランナー)とは、ZEH住宅の建設を国から認められた工務店やハウスメーカーのことです。

ZEHビルダー/プランナーは、
SII(一般社団法人 環境共創イニシアチブ)の公式ホームページで確認できます。

    ZEHビルダーの認定を受けているメーカー

  • 一条工務店
  • ダイワハウス
  • 積水ハウス
  • その他大手メーカー

ZEH住宅を建設する場合は、ビルダーにお願いしましょう!

ZEH住宅の4つのメリット

新築にしろリフォームにしろ、ZEHは新しい住宅スタイルですので、注文するかお悩みの方も多いと思います。

そこでZEH住宅における省エネ以外のメリットを4つ紹介します!

  1. 毎月売電収入を得られる
  2. ZEH住宅の設置ハードルは年々下がっている
  3. ヒートショックを防ぐ
  4. 停電時も安心

それぞれチェックしていきましょう!

①毎月売電収入を得られる

太陽光発電はお得

太陽光発電を設置していれば、電気を自家発電可能です。

発電した電気は、自家消費することで日々の電気代を抑えられ、余った電気は売電できるという仕組みになっています。

消費電力量が多いと売電収入は少なくなりますが、大容量の太陽光発電を導入できれば発電量・売電収入も上昇します。

ZEH住宅は断熱性や省エネ家電により、発生する電気代は一般的な住宅よりも少ないため、売電収入も一般住宅より期待できるでしょう。

②ZEH住宅の設置ハードルは年々下がっている

ZEH住宅を設置するなら、この機械を逃すべきではありません。

理由は、ZEHの要ともいえる太陽光発電の設置価格が年々低下しているからです。

太陽光発電の価格推移

加えて高額な補助金も出ますので、補助金が終了しない内に申し込むべきでしょう。

※タイナビではZEH住宅はもちろん、太陽光発電や蓄電池のみの設置にも対応しています。ハウスメーカーの言い値ではなく、一括見積りのほうが設置費用が安くなる可能性があります!

③ヒートショックを防ぐ

断熱性が高い住宅

断熱性が高い建物ならば、外からの冷気を遮断してくれるため、ヒートショック対策として有効です。

ZEH住宅は温度差に敏感な高齢者や、高血圧の方の健康に配慮した住宅です。

④停電時も安心

停電時太陽光発電で安心

災害大国といわれている日本だからこそ、日頃から停電には備えたいですよね。

太陽光発電は自家発電するため、長期間停電になっても電気を供給してくれます。

いざという時の心強い支えです。

ZEH住宅のデメリット

魅力的な面が多いZEH住宅ですが、やはり何事もメリットばかりではありません。

ここからは、ZEH住宅の隠されたデメリットを紹介します。

間取りや屋根の形が制限される

太陽光発電の屋根の形

ZEH住宅の条件である高い断熱性と太陽光発電の設置。この2つを実現するとなると、窓や屋根の形が制限される可能性があります。

断熱性を良くするには気密性を高める必要があるため、大きな窓や開放的な間取りの採用が難しくなります。

また大型の太陽光パネルを設置しようとすると、十分な発電量を得るために、片流れ形の屋根に限定されてしまうことがあります。

ZEH住宅の屋根

新築を建てたい方からすると、デザイン面の制限は悩ましい問題です。暖房が効きにくい吹き抜けや、太陽光パネルを敷きにくい複雑な形状の屋根は難しいことでしょう。

とはいえ、ZEH住宅のデザインが悪いというわけではなく、おしゃれなデザインのものも当然存在します。

また、実際にZEH住宅に住んでみた方の感想として、内装・デザイン面の評判も良く、決してZEH住宅のデザインが悪いわけではありません。

どこまで理想の住宅をデザインできるかは、やはりハウスメーカーの力量しだいといえます。気になる方は一度、ZEH住宅のカタログなどを取り寄せてみましょう。

建築費用が高い

費用が高い

ZEH住宅を建てる場合、断熱材や高性能な住宅設備、太陽光発電などを導入しなければならず、初期費用(ローン)が高額となってしまいます。

ZEH認定はリフォームでも認定条件を満たせますが、住まいの仕様を大幅に変更する必要があり、やはりリフォーム代が馬鹿になりません。

ハウスメーカーのデータによると、ZEH住宅は光熱費の大幅節約+売電収入で毎月1万円以上の節約が可能。

ローンの返済なども考慮したトータルで見ても長く住むほど、ZEH住宅の方がお得とされています。

ZEH仕様にするためにかかった費用も、光熱費の節約で回収していけます。

ZEH住宅はメンテナンスが必要

メンテナンス

ZEH(ゼロ・エネルギー・ハウス)も定期的なメンテナンスが必要です。

ここからは、ZEHにメンテナンスが必要な理由を解説していきます!

ZEHメンテナンスが必要な理由 
エネルギー効率の維持

ZEHは、一般的な家屋と比較してエネルギー効率が高いという特徴があります。

これは、高性能な断熱材や太陽光発電システムなど、特殊な設備や機器を使用して実現されています。

これらの設備や機器は、定期的にチェックし、必要に応じて調整・修理・交換することで、その性能を維持することができます。

ZEHメンテナンスが必要な理由 
設備の寿命

どんな家屋でも、設備やシステムは時間とともに劣化します。

ZEHも例外ではありません。例えば、太陽光発電パネルは一定の劣化率を持ち、時間と共に発電能力が減少します。

これらの設備の性能を最大限に引き出すためには、定期的なメンテナンスや必要に応じての交換が必要です。

ZEH住宅メンテナンス

以上のような理由から、ZEH住宅は定期的なメンテナンスが必要となります。メンテナンスの頻度や範囲は、家屋の設計や使用されている設備により異なります。

また、高性能な断熱材や窓、換気システムなども、その性能を維持するために定期的なチェックや清掃、場合によっては修理や交換が必要となります。

これらのメンテナンスは、専門的な知識や技術を必要とする場合が多いため、専門の業者に依頼することが一般的です。

ZEH住宅で省エネと快適性を実現

ZEH住宅で省エネ

一般的な住宅に比べて初期費用は高いですが、それでもZEH住宅は省エネ性能が高いため、元を取ることは十分に可能です。

ZEH住宅をご注文した方の感想としては、

  • 断熱性が優れているため夏場でも涼しい
  • エアコンを弱くかけていても快適

といった感想があるようです。

さらに内装・デザイン面での評判もよく、満足しているご意見が多数見られます。

ZEH住宅

ZEHのリフォームや新築に太陽光発電をご希望の方は、ぜひ、タイナビの無料一括見積りサービスをご活用ください。

タイナビでは、ZEH住宅はもちろん、太陽光発電や蓄電池のみの設置のサポートも対応しています。

ハウスメーカーの言い値ではなく、一括見積りのほうが設置費用が安くなる可能性もあります!