ZEH住宅とは？ 知っておきたいメリット・デメリットを徹底解説

電気料金の値上がりとリモートワークの急増により、現在ZEH住宅が注目を集めています。日々の光熱費を大幅に削減し、0円に近づけるという大変魅力あるZEH住宅。

しかし、「周りにZEH住宅がまったくない」「本当に建てて良いのか不安……」という声も多いでしょう。

そこでZEHの基本やメリット、デメリットなどを解説しています。日々の光熱費削減や新時代のエコ住宅を求めている方は、ぜひ新築選びの参考にしてください。

ZEH とは？

ZEH（ゼッチ）とは「ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス」の略で、ZEH住宅とも呼ばれています。

ゼロ・エネルギーという名称通り、家庭で発生するエネルギーをできる限り減らしつつ、設置した太陽光パネルでエネルギーを発電。

年間一次エネルギー消費量の収支、プラスマイナスゼロを目的とした新時代の省エネ住宅です。

国もZEH住宅を強く後押ししているため、補助金も用意されています。

勘違いしやすい点ですが、あくまでも一次エネルギーですので、家電などのエネルギー消費は含まれません。後ほど詳しく説明しますので、ZEH=光熱費0円ではないと頭に入れておきましょう。

ZEH住宅＝光熱費0円ではない

国が定義する「ゼロ・エネルギー」は、一次エネルギー（空調や照明、給湯、換気）に限るため、家電などの消費電力を対象外です。

家庭で発生する全エネルギーをプラスマイナスゼロにするとなると、発電量の不足などが原因で、どうしても光熱費が発生してしまいます。

光熱費を0円にするには？

せっかくZEH住宅にするなら、やはり光熱費が発生しない住まいにしたいと思います。

対策としては2つあります。1つは導入する太陽光発電を通常よりも大容量のものにし、発電量を高くすることです。

もう1つは家庭用蓄電池を導入し、太陽光発電が発電しない夜間などは、昼間に発電・蓄積した電気を使うという方法です。

ただ実際に光熱費を0円にできるかは、その家庭が消費する電力量と生み出す発電量しだいです。とはいえ、ZEH住宅は断熱性能が高いですから、冷暖房の消費電力も一般的な戸建住宅より少ないはずです。

太陽光発電や蓄電池を導入することえ、光熱費を0円に近づけるのも難しくないでしょう。

ZEH住宅～3つの特徴

ZEHのポイントは以下3つです。

ZEH住宅の認定条件

ZEH住宅の要件は複数あるのですが、ここでは一番ポピュラーなものを紹介します。

認定条件

「断熱」＋「省エネ」による省エネルギー率：20％以上
「創エネ」（再生可能エネルギー）を含む省エネ率：100％以上

先程紹介したZEH住宅3つの特徴を原則全て満たしている必要があり、「創エネ」の基準をクリアするには、太陽光発電など発電装置の設置が必須です。

ただZEHの認定条件は他にもあり、中には「創エネ」要素が不要である「ZEH Oriented（ゼッチ オリエンテッド）」、「Nearly ZEH」というタイプも存在します。

ZEHでも太陽光発電が不要なケースもある

「ZEH Oriented」と「Nearly ZEH」という区分のZEHなら、断熱と省エネの条件さえ満たしていれば、太陽光発電などの創エネは不要です。

通常のZEHと「ZEH Oriented」、「Nearly ZEH」の主な違いは、以下の通りです。

太陽光発電を設置する場合、屋根の面積や日射量などで十分な発電量が得られないケースがあるため、一部地域はZEH住宅でも設置が免除されるというわけです。

もしかしたらあなたの住んでいる建物が該当するかもしれません。一度自治体のHPで新築の住所が該当するか調べてみましょう。

ZEH住宅のメリット

新築にしろリフォームにしろ、ZEHは新しい住宅スタイルですので、注文するかお悩みの方も多いと思います。そこでZEH住宅における省エネ以外のメリットを5つ紹介します。

①毎月売電収入を得られる

太陽光発電を設置していれば、電気を自家発電可能です。

発電した電気は、自家消費することで日々の電気代を抑えられ、余った電気は売電できるという仕組みになっています。

消費電力量が多いと売電収入は少なくなりますが、大容量の太陽光発電を導入できれば発電量・売電収入も上昇します。

ZEH住宅は断熱性や省エネ家電により、発生する電気代は一般的な住宅よりも少ないため、売電収入も一般住宅より期待できるでしょう。

②補助金がもらえる

国が推進しているだけあって、ZEH住宅を建てることでタイプ別の補助金制度があります。

一般的な「ZEH」ですと、1戸につき60万円と高額です。
※2020年度の国からの補助事例です。

また補助金対象住宅は、蓄電池など蓄電システム（定置型）を設置することで、別途補助金が支給されます。

補助金の注意点

魅力的な補助金ですが、注意点は2つあります。

1つは先着順のため、終了する前に申請する必要がある点です。もう1つは補助金を利用するには、ZEHビルダー（ZEHプランナー）の利用が必須という点です。

ZEHビルダー（ZEHプランナー）とは、ZEH住宅の建設を国から認められた工務店やハウスメーカーのことです。

たとえば、一条工務店やダイワハウス、積水ハウスなどの大手メーカーも、ZEHビルダーの認定を受けています。もしもZEH住宅を建設するなら、忘れずにビルダーにお願いしましょう。

③ZEH住宅の設置ハードルは年々下がっている

ZEH住宅を設置するなら、この期を逃すべきではありません。ZEHの要ともいえる太陽光発電の設置価格が年々低下しているからです。

加えて高額な補助金も出ますので、補助金が終了しない内に申し込むべきでしょう。

④ヒートショックを防ぐ

断熱性が高い建物ならば、外からの冷気を遮断してくれるため、ヒートショック対策として有効です。ZEH住宅は温度差に敏感な高齢者や、高血圧の方の健康に配慮した住宅というわけです。

⑤停電時も安心

災害大国といわれている日本だからこそ、日頃から停電には備えておきたいです。太陽光発電は自家発電するため、長期間停電になったとしても電気を供給してくれるため、いざというときの心強い支えになってくれます。

ZEH住宅のデメリット

魅力的な面が多いZEH住宅ですが、やはり何事もメリットばかりではありません。ZEH住宅の隠されたデメリットを2つ紹介します。

①間取りや屋根の形が制限される

ZEH住宅の条件である高い断熱性と太陽光発電の設置。この2つを実現するとなると、窓や屋根の形が制限される可能性があります。

断熱性を良くするには気密性を高める必要があるため、大きな窓や開放的な間取りの採用が難しくなります。

また大型の太陽光パネルを設置しようとすると、十分な発電量を得るために、片流れ形の屋根に限定されてしまうことがあります。

新築を建てたい方からすると、デザイン面の制限は悩ましい問題です。暖房が効きにくい吹き抜けや、太陽光パネルを敷きにくい複雑な形状の屋根は難しいことでしょう。

とはいえ、ZEH住宅のデザインが悪いというわけではなく、おしゃれなデザインのものも当然存在します。

また、実際にZEH住宅に住んでみた方の感想として、内装・デザイン面の評判も良く、決してZEH住宅のデザインが悪いわけではありません。

どこまで理想の住宅をデザインできるかは、やはりハウスメーカーの力量しだいといえます。気になる方は一度、ZEH住宅のカタログなどを取り寄せてみましょう。

②建築費用が高い

ZEH住宅を建てる場合、断熱材や高性能な住宅設備、太陽光発電などを導入しなければならず、初期費用（ローン）が高額となってしまいます。

ZEH認定はリフォームでも認定条件を満たせますが、住まいの仕様を大幅に変更する必要があり、やはりリフォーム代が馬鹿になりません。

ただ、ハウスメーカーのデータによると、ZEH住宅は光熱費の大幅節約+売電収入で毎月1万円以上の節約が可能。ローンの返済なども考慮したトータルで見ても長く住むほど、ZEH住宅の方がお得とされています。ZEH仕様にするためにかかった費用も、光熱費の節約で回収していけます。

ZEH住宅で省エネと快適性を実現

一般的な住宅に比べて初期費用は高いですが、それでもZEH住宅は省エネ性能が高いため、元を取ることは十分に可能です。

ZEH住宅をご注文した方の感想としては、「断熱性が優れているため夏場でも涼しい」「エアコンを弱くかけていても快適」など。さらに内装・デザイン面での評判もよく、満足しているご意見が多数見られます。

ZEHのリフォームや新築に太陽光発電をご希望の方は、ぜひ、タイナビの無料一括見積りサービスをご活用ください。

タイナビではZEH住宅はもちろん、太陽光発電や蓄電池のみの設置にも対応しています。ハウスメーカーの言い値ではなく、一括見積りのほうが設置費用が安くなる可能性があります！