南海トラフ地震の停電被害を予想～停電対策には太陽光発電が有効

災害大国といわれる日本。以前から予想されている南海トラフ巨大地震はいつ起きるのかと心配な方も多いことでしょう。

揺れによる直接的なダメージも警戒するべきですが、揺れに耐えても次に訪れる被害が「停電」です。発電所や電線などの送電設備が故障すると、長期間にわたって多くの世帯に影響をもたらし続けるため警戒が必要です。

この記事では、南海トラフ地震による停電被害にスポットをあてて停電が予想されるエリア、どれくらい電力不足が続くのかの予想を解説します。

地震そのものを防ぐ手立てはありませんが、発電・蓄電機器を設置しておくと、長期停電の中でも電力を使えるようになります。ぜひ、今からでも南海トラフに備えましょう。

停電被害が想定されるエリア

2024年8月8日に発生した日向灘を震源とするM7.1の地震があり、気象庁は「巨大地震注意（臨時情報）」を発表しました。

南海トラフ巨大地震は100～150年の周期で発生しており、前回の地震から70年が経過しています。臨時情報が終了となっても今後30年以内に起こる可能性も十分に考えられます。

防災対策を練るためにも、予想される被害地域や停電被害、電力不足による計画停電が起こる可能性など見ていきましょう。

甚大な揺れが広範囲に影響

実際に発生した場合、マグニチュード9クラスと想定されている南海トラフ巨大地震。気象庁の想定では、以下のエリアが被害に遭うとされています。

画像引用元：https://www.data.jma.go.jp/svd/eqev/data/nteq/assumption.html

関東から九州と幅広く、太平洋沿岸の地域では10mを超える大津波の危険性も叫ばれています。必然的に停電被害エリアも広がります。

画像引用元：http://www.gensai.nagoya-u.ac.jp/nankai-t/download/nu/8_nu_toraya.pdf

こちらは名古屋大学の減災連携研究センターが発表した、南海トラフの停電想定エリアと、東日本大震災の停電エリアを比較した画像です。

甚大な被害をもたらした東日本大震災ですら、赤色で塗りつぶされた停電率80～100％のエリアが東北の4県です。

対して南海トラフ巨大地震は、停電率80～100％のエリアが関東から九州まで、相当に広い範囲で停電の被害が起こるとされています。

複数県の9割が停電被害と予想される

停電被害が予想されているエリアは以下の通りです。

• 最⼤約2,710万軒
• 東海三県の約９割
• 東海三県の約９割
• 近畿三府県の約９割
• ⼭陽三県の約７割
• 四国の約９割
• 九州⼆県の約９割

また火力発電所等が被災すれば運転を停止してしまいますから、西日本全体が電力不足に陥る危険性があります。大型発電所のダウンにより、ふtp電力供給が需要の半分程にまで低下してしまうとの予想もあります。

電力が不足するとどうなるかというと、計画停電が起こるとされています。日本は電力供給を複数エリアに分けて管理していますが、近隣エリア同士なら電力の融通が可能です。自エリアの発電量が足りない時に、お隣さんに電気を分けてもらえるイメージですね。

あらゆるエリアが電力不足に陥り、近隣から融通してもらえる電力もなく、各設備が復旧するまで深刻な電力不足が続いてしまうからです。

ご自宅の屋根に太陽光発電があれば、電力供給が止まっている間も日中に発電し、バッテリー充電ができます。

震災直後に計画停電が実施される可能性も

上記の停電被害は、単純な地震の被害だけではなく、「電力需給ギャップ」も想定した被害です。電力需給ギャップとは、電力の需要と供給バランスが不安定になり、発電設備の復旧が追いつかない現象です。

そのため電力会社は、電力不足を解消するために、節電要請や計画停電などを実施するというわけです。急に電気が使えなくなるのは辛いでしょうが、電力不足を解消するには、電気を使う側と供給する側、共に最大限の努力が求められます。

南海トラフ地震での停電は何日続く？

阪神淡路大震災や東日本大震災では、およそ一週間で停電が解消されました。

名古屋大学の減災連携研究センターによれば、電力需給ギャップなどによる停電は数⽇間で解消されるとのことです。電柱の損傷などで発生する停電は、およそ２週間で復旧可能とされています。

ただこちらのデータはあくまでも、津波の被害や火力発電所の被災などを想定していません。南海トラフは津波の被害も十分に警戒されているため、停電などへの復旧が長引く恐れも十分にあるでしょう。

暑さ・寒さのシーズンこそ電力不足が加速する

震災直後の停電が解消されても、電力不足から再び計画停電が実施されるケースも想定されます。

というのも、東日本大震災では発生から5ヶ月が経った夏でも、電力供給はギリギリの瀬戸際でした。節電の協力要請+他社からの電力供給でなんとかまかなっていました。

特に危険なのが夏場や冬場です。冷暖房の需要で電力不足が悪化するため、クーラーやヒーターを使いたいときこそ、電気が使えないリスクが高まるのです。

真夏や真冬に冷暖房が使用できなければ、体調不良はもちろん、熱中症や凍死など生死に関わる恐れがあります。

いつ計画停電が起こっても良いよう、地震そのものの被害だけでなく、計画停電の対策も検討する必要があります。

具体的対策としては、電気を使わない灯油ストーブや、非常時でも稼働する蓄電池。自家発電できる太陽光発電システムなど、停電時でも使える冷暖房などを用意すべきでしょう。

オール電化住宅は非常時でも使える電力の確保を

オール電化住宅にお住まいでしたら、停電への対策は特に気を配るべきです。

ガスが使えないためお湯を沸かせず、お風呂にも入れません。石油ストーブがあれば冬は問題ないでしょうが、賃貸では制限されているケースも多いでしょう。

一般的な住宅に比べると、停電時は不便を感じる機会が多いですので、非常時でも使える電力の確保を目指しましょう。

停電には太陽光発電＋蓄電池で万全の備えを

停電に備えるなら、電力を自家発電できる太陽光発電の導入を推奨します。また余裕があれば、蓄電池もセットで購入するのが良いでしょう。

停電における太陽光発電の強み

停電対策といえば、モバイルバッテリーやUPSが思い浮かびますよね。もちろんこちらの機器も非常に有効ですが、どちらも電気を発電できませんし、冷暖房など生活家電に電力を供給できません。

具体的にどれくらい発電できるのかというと、一般的な住宅に最適な4.5kWの太陽光発電なら、1日に約13.6kWh発電できます。

こちらの数値ならば、夏場消費するであろう1日の電気の多くをまかなえます。

停電時の家電の使用目安（夏場）

停電という非常時のため、通常時のように自由に電気は使えませんが、それでも一通りの生活家電も使用できるのは大きな魅力です。

また、エアコンは1日の電力の半分以上を占めているため、エアコンを消費しない季節ですと、発電した電力を他の家電に充てられます。

ただ、太陽光発電のデメリットとして、発電した電気を蓄えられません。そのため発電できない夜間は電気を使えません。それでは導入する価値が薄いのではと考えられますが、その弱点を克服するのが蓄電池です。

蓄電池とのセットでさらなる備えを

蓄電池は単体としても停電対策として非常に有効で、平時に貯めておいた電力を非常用電源として扱えます。また昼間に太陽光パネルが発電した電気を夜間でも扱えるため、停電時でも快適な生活を送れます。

太陽光発電、蓄電池ともに当サイトの一括見積りを利用することで、メーカーから直接申し込むより安く導入できます。

費用相場をサクッと把握したい方は、ぜひタイナビの一括見積りをお試しください。次のフォームに一度ご入力いただくと、最大5社の優良施工店に向けて見積り依頼ができます。