南海トラフ地震の停電リスクを解説！太陽光発電で非常時の電気を確保しよう

日本の自然災害の発生件数と被害はこの数十年増加傾向にあります。以前から予想されている南海トラフ巨大地震はいつ起きるのかと心配な方も多いことでしょう。

地震による建物の倒壊や津波にはもちろん警戒するべきですが、その後に訪れる「停電」も深刻な問題です。発電所や送電設備が故障すれば、長期間にわたって多くの世帯で停電が発生する可能性が高いとされています。

本記事では南海トラフ地震による停電被害に注目し、どの地域で停電が発生する可能性があるのか、停電に備えるための具体的な対策などについて詳しく解説します。

地震そのものを防ぐ手立てはありませんが、電力を確保する備えは可能です。停電時にも電気を使える発電・蓄電機器を導入しておけば、長期間の中でも電力を使えるようになります。

南海トラフ地震とは？

南海トラフ地震とは、日本列島の南側に位置する南海トラフ沿いで発生が予測されている巨大地震のことです。

この地震は、東海地方から九州地方にかけて広範囲に甚大な被害をもたらす可能性があり、特に停電などのライフラインへの影響が懸念されています。

過去の大地震で起きた停電被害の事例

過去の大地震でも、広範囲での停電被害が発生しています。

引用：経済産業省｜３月１１日の地震により東北電力で発生した広域停電の概要

2011年の東日本大震災では最大約466万戸が停電し、復旧には約3日から8日間かかりました。完全復旧にはさらに時間がかかり、被災地の一部では数週間から数か月にわたる停電が発生。電力供給の長期的な影響が大きな課題となったのです。

また、地震と津波による発電所の被害で電力不足が深刻化し、東京電力は2011年3月14日から計画停電を実施。地域ごとに電力供給を制限し、生活や経済にも影響が及びました。

さらに、1995年の阪神・淡路大震災や2016年の熊本地震でも多くの地域で長期間の停電が発生し、社会全体に大きな影響を与えています。

そのため、非常時に備えて電力を確保する手段を検討することが重要です。

参考：2025年1月13日 日向灘地震（NHKニュース）

南海トラフ地震では多くの地域で停電になる恐れ

政府の被害想定によれば、南海トラフ地震が発生した場合、最大で約2,930万軒が停電すると予測されています。

南海トラフ巨大地震は100～150年の周期で発生しており、前回の地震から70年が経過しています。地震が発生すると、広範囲で甚大な揺れが予測され、停電のリスクが非常に高くなります。

防災対策を練るためにも、予想される被害地域や停電被害、電力不足による計画停電が起こる可能性などを見ていきましょう。

甚大な揺れが広範囲に影響

実際に発生した場合、マグニチュード9クラスと想定されている南海トラフ巨大地震。気象庁の想定では、以下のエリアが被害に遭うとされています。

引用：国土交通省 気象庁｜南海トラフ地震で想定される震度や津波の高さ

関東から九州と幅広く、太平洋沿岸の地域では10mを超える大津波の危険性も叫ばれています。必然的に停電被害エリアも広がります。

引用：名古屋大学 減災連携研究センター
エネルギー防災寄附研究部門｜中央防災会議 発災直後の広域停電

こちらは名古屋大学の減災連携研究センターが発表した、南海トラフの停電想定エリアと、東日本大震災の停電エリアを比較した画像です。

甚大な被害をもたらした東日本大震災では、停電率80～100％に達したエリアは東北の4県に限られていました。

南海トラフ地震が発生した場合、停電率80～100％のエリアが関東から九州まで広がると予測されており、影響範囲は桁違いに大きくなるとされています。

これらの地域では、発電所や送電設備の被害が大きく、電力の復旧に時間がかかると予測されています。特に、四国地方では復旧までに約3週間、九州地方では約5週間を要する可能性があります。

さらに、2025年3月下旬には新たな被害想定が公表される予定であり、最新の情報に基づく対策が求められます。

参考：
内閣府政策統括官（防災担当）｜南海トラフ巨大地震の被害想定について
日テレニュース｜【南海トラフ巨大地震】国の｢新被害想定｣３月下旬に公表へ…死者数･被害金額･災害関連死も盛り込む方針

停電被害が想定されるエリア

南海トラフ地震で停電被害が予想されているエリアは以下の通りです。

火力発電所が被災し運転停止になれば、西日本全体で深刻な電力不足が発生する危険性があります。大型発電所のダウンにより、電力供給量が通常の半分ほどにまで低下してしまうとの予想もあります。

電力が不足すると、電力会社は供給量を調整するために東日本大震災のように計画停電を実施することになります。

日本の電力はエリアごとに管理され、通常は近隣エリア同士で電力を分け合うことができます。しかし、南海トラフ地震のように広範囲で発電所や送電設備が被災すればそれも難しくなり、長期間の停電が続く恐れがあります。

そんな状況でもご自宅の屋根に太陽光発電があれば、電力供給が止まっていても日中に発電し、バッテリー充電ができます。

太陽光発電と蓄電池の導入を検討するなら、価格比較や補助金情報をスピーディーに調査できる「タイナビ」の一括見積もりサイトを活用してみてください。

震災直後に計画停電が実施される可能性も

南海トラフ地震による停電被害は、単なる地震の影響だけではなく、「電力需給ギャップ」も原因となる可能性があります。電力需給ギャップとは、電力の需要と供給バランスが不安定になり、発電設備の復旧が追いつかない現象です。

そのため電力会社は、電力不足を解消するために、節電要請や計画停電などを実施するのです。

突然の停電は不便を伴いますが、電力供給を安定させるためには、電気を使う側・供給する側の両方が協力し、限られた電力を効率よく活用することが求められます。

暑さ・寒さのシーズンこそ電力不足が加速する

震災直後の停電が解消されても、電力不足から再び計画停電が実施されるケースも想定されます。

東日本大震災では発生から5ヶ月が経った夏でも、電力供給はギリギリの状態で、節電の協力要請+他社からの電力供給でなんとかまかなっているという状況でした。

特に危険なのが夏場や冬場です。冷暖房の需要で電力不足が悪化するため、クーラーやヒーターを使いたいときこそ、電気が使えないリスクが高まるのです。

真夏や真冬に冷暖房が使用できなければ、体調不良はもちろん、熱中症や凍死など生死に関わる恐れがあります。

計画停電に備えるために、地震の被害対策とあわせて停電時の準備が重要です。

オール電化住宅は非常時でも使える電力の確保を

オール電化住宅では、停電時の対策が特に重要になります。

ガスが使えないため、お湯を沸かせず調理や入浴ができません。また、冬場は石油ストーブなら電気は必要ないですが、賃貸では制限されているケースも多いでしょう。

一般的な住宅に比べ、停電時の不便さが大きいため、非常時でも電気を確保できる方法を検討しておくことが大切です。

太陽光発電＋蓄電池が停電時に活躍する

長期間の停電が予想される南海トラフ地震のような災害に備えるなら、自宅で電力を生み出せる太陽光発電の導入がおすすめです。

さらに、蓄電池を併用すれば、夜間や悪天候時でも電力を確保できるため、停電時の生活がより安定します。

停電における太陽光発電の強み

停電時の対策として、モバイルバッテリーやUPS（無停電電源装置）を準備している方も多いでしょう。これらは一時的な電力供給には有効ですが、電気を発電することはできず、冷暖房など生活家電に電力を供給できません。

太陽光発電なら、屋根のソーラーパネルが無事であれば停電時でも発電を継続できるため、安定した電力供給が可能になります。

どれくらいの電力が確保できるのか？

一般的な住宅向けの4.5kWの太陽光発電システムの場合、1日に約13.6kWhの電力を発電できます。

停電という非常時のため、通常時のように自由に電気は使えませんが、それでも冷蔵庫・照明など生活家電を使用できるのは大きな魅力です。

また、エアコンは1日の電力の半分以上を占めているため、エアコンを使用しない季節であれば、発電した電力を他の家電に回すことができます。

夜間の電力確保には蓄電池が必要

太陽光発電の唯一の弱点は、「発電した電気を蓄えておけない」ことです。そのため、日が落ちた夜間には電気が使えなくなってしまうというデメリットがあります。

蓄電池は単体としても停電対策として非常に有効で、平時に貯めておいた電力を非常用電源として扱えます。

太陽光発電と組み合わせれば、昼間に太陽光パネルが発電した電気を夜間でも扱えるため、停電時でも快適な生活を送ることができるのです。

太陽光発電＋蓄電池の仕組みについて詳しく知りたい方は、こちらの記事をご覧ください。

停電時に太陽光発電＋蓄電池でどれくらいの電力が確保できる？

太陽光発電と蓄電池を組み合わせれば、停電時でも電力の自給自足ができるようになります。長期間の停電でも「電気が使えない不安」から解放されるのが大きな強みです。

一般的な住宅向けの太陽光発電（4.5kW）＋蓄電池（10kWh）の組み合わせで、停電時にどれくらいの家電が使えるかを表で確認してみましょう。

この組み合わせがあれば、最低限の家電は継続使用可能で、特に冷蔵庫や照明、通信機器の充電は長期間維持できます。

停電が長引く場合でも、日中に発電→夜間に蓄電池を活用というサイクルを維持することで、生活に必要な電力を安定して確保できるのが太陽光発電＋蓄電池の最大の強みです。

太陽光発電、蓄電池ともにタイナビの一括見積りを利用することで、メーカーから直接申し込むより安く導入できます。

南海トラフ地震に備えて停電対策を万全に

南海トラフ地震が発生すると、広範囲で大規模な停電が発生し、復旧には長期間を要する可能性があります。

停電時のリスクを考えると、電力を自給自足できる太陽光発電＋蓄電池の導入は、非常に有効的といえます。

地震の発生そのものを防ぐことはできませんが、停電対策は事前の備え次第で大きく変わります。今のうちに、災害時でも安心して生活できる環境を整えておきましょう。

停電対策をしっかりと整えたい方は、ぜひタイナビの無料見積もりをご利用ください。