太陽光発電システムなどで作った電気は本来溜めておけるものではなく、作ったその時に消費していくしかありません。
電力を溜めておけるという画期的な装置である蓄電池が登場した後も、導入費用が高さや設備が大きすぎるという理由から、公共施設や企業で導入することはあっても一般家庭には縁の遠い存在でした。
ところが近年、蓄電池の小型高性能化と価格低下が進み一般家庭でも導入しやすくなったこと、国からの手厚い補助金、そして太陽光発電との相性の良さで注目が高まっています。
しかしいくら手に届く金額になってきたとはいえ、気になるポイントは、やはりその購入価格。
- 蓄電池を導入するためにかかるコストは?
- 国から出る蓄電池の補助金で購入しやすくなる?
- できるだけ安く蓄電池を購入するためには?
家庭用リチウムイオン蓄電池の設置にかかる相場と費用について、解説していきます。
家庭用リチウムイオン蓄電池の本体価格は70万円〜(補助金適用時)
2015年現在、5kWh〜7kWhの容量を持つリチウムイオン蓄電池(据置型)の補助金適用時の本体価格(分電盤含む)は70万円〜100万円となっています。
これはあくまで定置型蓄電池の本体価格ですが、以前は200万円が相場と言われていたことを考えると、かなり手が届きやすい存在になってきていると言えます。値下がりの理由はメーカーの技術力向上と市場拡大、そして補助金の効果が大きいと考えられます。
それでは、蓄電池導入費用にはその他どのようなコストがかかるのでしょうか。
蓄電池の導入にかかる3つのコスト
(1)蓄電池の本体価格
蓄電池本体の価格はメーカーや容量、機能で大きく差がでます。太陽光発電と連携させる家庭ではダブル発電を防ぐために押上げ運転をしない機器を選択することが多く、補助金を活用する+売電価格を下げないことを重視するケースが多いようです。
逆に、売電量を増やすために押上げ効果をもつ機器を選択することもあります。1つの蓄電池で押上げ効果の有無を選択できる機種も出てきていますが、他機種と比べて価格は比較的高めだと言えるでしょう。
(2)設置にかかる工賃
蓄電池を設置するための工事費用は、定置型かポータブルタイプかで差が出ます。定置型は基本的に、配線工事と基礎工事が必須となります。
(3)電気系統の工賃
電力を溜めて利用する蓄電池を導入するには、電気系統の工事が必要になります。
- 蓄電池に溜める電気を流すための配線工事
- 蓄電池に溜まった電気を供給して使えるようにするための配線工事
さらに太陽光発電システムを既に導入している家庭では、太陽電池モジュール・パワーコンディショナーと蓄電池を接続する工事も発生します。
一般的にこの(2)と(3)の工事費用が約20万円〜30万円ほどかかると言われていますので、定置型蓄電池の導入にかかる総額は100万円〜となり、蓄電池導入の費用はほとんどが本体価格であることがわかります。
蓄電池の補助金
リチウムイオン蓄電池は平成26年度補正予算による補助金の対象です。
※SIIに補助金対象機器として登録されている機器に限定される
交付される金額は個人の1住宅あたり上限100万円、企業は1事業所あたり上限1億円と去年と同じ補助内容です。ただ、2014年に交付された補助金予算の100億円が申請開始から2ヶ月という衝撃的な早さで底をついたことを思うと、2015年の補助金予算も早々に無くなってしまうのではと考える人が多いようです。
補助金終了後、蓄電池の価格はどうなる?
補助金が終了した後の蓄電池の価格は、販売店ごとに大きく差がでるだろうと予想されます。蓄電池を適正価格で購入するために、複数の販売店から相見積もりをとることが重要です。
できるだけ安く蓄電池を購入するために蓄電池でも相見積もりは必須!
蓄電池の導入費用は販売店によって異なります。価値あるものをできるだけ安く購入するためには、必ず複数の販売店から見積もりを取りましょう!タイナビ蓄電池では無料で最大5社への見積り依頼が可能です。本体価格や工賃は適正かどうかを比較して、しっかりと検討しましょう。
タイナビ蓄電池
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